医院（クリニック）の開業資金=初期費用=

個人医院（クリニック）を開業する医師最大の悩みは、「いったいいくらの初期投資が必要になるのかわからない」ということではないでしょうか。あくまでも経験則による独断ですが、おおよその数字で開業時に必要な資金額について考えてみようと思います。

一口に医院開業、クリニック開業といっても、取り扱う診療科目や経営戦略によって必要となる資金は相当な上下幅が出てきます。

精神科のようにとりたてて高額な医療機器の導入が必要のない診療科目もあれば、整形外科がMRIを導入しようとでもすれば、医療機器で１億からの支出の可能性も出てしまうわけです。

また、都心の一等地で開業すれば地代家賃と人件費が一番のリスクになるので大きな借り入れが必要になりますし、地方都市で戸建て開業したり実家や現在のお住まいを利用する開業スタイルならば、地代は一時的な出費のみで済む可能性もあります。

人件費も都市部に比べてかなり安いでしょうから、借入総額がずいぶんと異なってきます。

件の理由によって、一口に開業資金をいくら！と汎用的に決めつけることは難しいのですが、おおよその診療科目別開業資金を経験則からまとめてみました。

上記表を見てみると、事業用土地家屋の取得費が安い診療科は都市部型の展開が可能で、狭い坪数でも十分に採算がとれます。逆に、内科のようにある程度の坪数が必要となるクリニックもあるわけで、この辺りはかなり初期投資に差が出てきます。

都市型クリニックであれば戸建てではなくビル内でのクリニック開業のほうが現実的ですので、事業用土地家屋はなにも分譲や購入をする必要はなく、賃貸でも十分にやりくりができるはずです（この場合は集客戦略を重視した開業資金の投下を行います）。

地方エリアの場合は戸建てでの開業がより現実的になりますが、その分、初期投資としては3000万円以上の資金は必要になるでしょう。その代わり月々の賃料が不要になるので、一旦事業を開始した後のキャッシュ・フローは、都市型ビル賃貸での開業に比べて、気持ちもサイフもかなり安心してゆっくり事業展開に挑めます。

これも診療科によって大きな差が出ると触れました。例えば内科の場合、電子カルテ、レセコン、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、イス、X線撮影装置、自動現像機、超音波診断装置、心電計、内視鏡、内視鏡洗浄機といった設備投資が少なくとも必要となり、その総額は少なく見積もって3000万円強、より導入機器を充実化させて集患を図る戦略で行く場合は、それこそ天井知らずの設備投資費用になってしまいます。

一方、精神科医の開業の場合は、電子カルテ、レセコン、レジスター、診察用ベッド、机、イス程度でも十分ですから、200万から300万程度でも何とかなってしまいます。

ご自身の診療科と経営戦略およびマーケティング戦略に基づいた開業エリア、設備投資費用を緻密に計算した上で、ようやくクリニック開業に必要な総資金が算出されることになります。

この記事を書いた人

医師キャリア研究のプロが先生のお悩み・質問にお答えします