アフターコロナで医師も無職になる時代

 

これまで「医師が仕事にあふれて無職になる」といっても誰が信じたでしょうか。実際、医師の世界は最も仕事にあぶれづらく、アルバイトでも時給１万円、日給１０万円で働ける求人がダブついているのが当たり前でした。ところがコロナの影響で、ついに仕事にあぶれる医師まで出てきてしまいました。

 

今すぐ無職になる可能性は低くても、医療業界を襲っている給与相場の減少、求人情報の消失、そして職場の「これからどうなるんだろう」という雰囲気はおそらくあなたも感じ取っているのではないでしょうか。

 

1箇所で働く常勤医師と異なり、アルバイトで複数の医療機関に出入りする非常勤医師やフリーランス医師、研修医は非常に苦しい状況にあります。「他所からコロナを運んでこられたら困る」という理由からです。

 

失職とは無縁と考えていた医師が、コロナを原因として無職になってしまった実例をご紹介しましょう。

 

具体的には

 

 

この４点に絞ってお話していきますので、是非最後までお読みください。

 

A医師は40代の麻酔科医師。妻一人子一人。常勤時代は年収1200万円だったが、子供の教育費が重くのしかかってきたことを期に一念発起。

 

昨年、年収2500万円を目指してフリーランス医師になりましたが、たった１年後の今年、いきなり予定していた全ての仕事を切られてしまいました。完全に６月、７月は無収入状態で「無職」だったそうです。

 

麻酔科はアルバイト１件につき１０万円～１５万円の相場ですが、３本決まっていた仕事がなくったので月収４０万前後をA医師は失いました。

 

医師として収入が減るという事自体がこれまでの日本ではまず前代未聞の話で、「医師の給与はずっと上がり続ける」と考えていたA医師にとっても初体験でした。

 

焦ったA医師は新規の求人を探しますが、麻酔のアルバイトは手術自体が減り、そもそも見つかりません。

 

仕方なく他の業務を探しますが、医師のスポットや非常勤業務の時給相場は大暴落していました。健康診断、外来支援といった定番業務の時給1万～1万五千円がおおよそ5000円～7000円半額まで下がるという状態。

 

今まではこんな低単価で働くことなど考えられなかったが、それでも仕事があればまだいい方で、多くのフリーランス医師が少ない低単価求人取り合いをしている状況で、完全に買い手市場になったことを感じました。

A医師に限らず、フリーランス医師には多い麻酔科の医師。基本的に外科手術あっての診療科です。コロナ危機によって緊急手術以外はオペ数が目に見えて減ったため、麻酔科フリーランス医師の出番もぱったりと消え去ってしまいました。

 

年収３０００万円も可能だったフリーランス麻酔科医は、医学生や勤務医にとってある意味羨望の存在だったが、もしこの状況が今後も続くならば、安易に選択できないキャリアパスになってしまっています。

 

先程のA医師、８月に入りコロナの状況が緩和したことで、やっと数件の手術に参加することができました。しかし派遣先の医療機関の経営状態が急激に悪化したことで、起こってはならないことがついに起こってしまいました。給与の未払いです。

 

結果的には仕事を仲介してくれた医師紹介会社が給与を代わりに支払ってくれたのだが、担当者との雑談で、この業務発注元の医療機関が経営難となり、医師紹介会社への支払いが滞っていることが判明しました。

 

ついに医師の給与が未払いになる段階まで来てしまったか・・・とA医師は大変なショックを受け、これをきっかけにフリーランスを廃業。常勤勤務へ戻ることを決意したそうです。

そしてコロナで苦しいのは経営者である開業医や、常勤医でありながらもプラスアルファの収入を求めて週に1回、2回程度のアルバイトで家計を補っている医師も同様に経済的苦境に立たされています。

 

コロナ危機による東京都の緊急事態宣言以降、多くの医療機関が急激な患者不足に苦しみ始めました。焦った医院経営者は、人件費を圧縮することで危機を乗り切ろうとしています。患者さんを今より多く集めるより、目の前にある従業員の人件費を削るほうが、遥かに簡単だからです。

 

ただし、看護師はまだ失業するレベルにまでは達しておらず、比較的余裕がある状況であるにもかかわらず、意外にも非常勤の医師が先にクビを切られている状況が見えてきました。

 

週刊ダイヤモンド2020年9月5日号によると、東京都内の診療所はかなりの数が緊急事態宣言以降閑古鳥が鳴いており、患者さんは8月以降になっても全く戻ってきていない状況が報道されています。

 

急場をしのぐために、都心一等地に居を構えるセレブ志向医院ですらも持続化給付金に応募して、非常勤医師の勤務日数をできるだけ減らし日々耐えている状況だといいます。

 

医師紹介会社「医師のとも社」の調査によると、医師の求人数がコロナ危機後に増えるかどうかのアンケート調査に対し、求人が増えると回答した医師は1100名中わずか14.1％のみでした。

 

「コロナの影響で自分たち非常勤医師が勤務日数を減らされたり雇い止めをされたりしているのに対し、看護師はまだまだ余裕があって強気だ」という、半ば看護師に対する羨望のようなフリーランス医師（50代）のコメントを週刊ダイヤモンドが掲載しているのには驚きました。

弁護士、公認会計士という資格業が次々と落ち目となって久しいが、ついに次は医師というハイクラス資格業が落ち目となってしまうのでしょうか。

 

実際、医師の人材余り時代はもう目の前に来ていると言われますが、今回のコロナ危機が、わずかに残っていた高待遇職種としての医師の余命を縮めてしまった可能性は大きいと言えるでしょう。

 

この流れは今後あれよあれよという間に急激に加速して、気がつけば安定した常勤勤務医ですら、当たり前のようにリストラに怯える日がくるだろうと予測されます。明らかにブラックな職場に勤務されている先生、高齢の先生、職場での評価があまり高くない先生は、その日がいつきてもいいように、早いうちからできる限りの対抗手段を講じておくべきでしょう。

 

できる医師程、既にアフターコロナを見据えて「自分がどういった職場でどういった条件のもと働くべきか」を見据えて動き出しています。