消化器外科医師の年収・収入・将来性と転職条件

医師数は多くもなく少なくもなく中間、増加率は全体平均を上回る

厚生労働省の調査によると2014年の消化器外科医の人数は4,934人で、全40科中18位と、ほぼ中間に位置しています。消化器内科医は13,805人（7位）ですので、消化器でも「内高外低」が顕著です。

ユニークなのは、その他の外科医と比較しても、消化器外科医はやはり中間に位置しているのです。一般外科（4位、15,383人）、脳神経外科（14位、7,147人）よりは人数が少なく、心臓血管外科（22位、3,048人）、呼吸器外科（28位、1,772人）よりは人数が多いのです。

厚労省の統計で消化器外科と消化器内科が分かれたのは2008年からなので、その年のデータと比較してみます。

消化器外科医の人数は2008年の4,224人から2014年の4,934人に16.8％増えています。同じ期間の全医師数の増加率は9.2％増ですので、「消化器外科は人気の診療科」といえるでしょう。

年齢の上昇率は平均並み、志望する研修医が多い（？）

消化器外科医の平均年齢は2014年、45.8歳でした。2008年より1.2歳「高齢化」しています。しかし同期間における全医師の平均年齢の「高齢化」は1.0歳ですので、ほぼ平均並みといえるでしょう。

消化器外科医の人数の増加率は全医師の増加率より7.6ポイントも高いのに、高齢化率はそれほどでもないということは、消化器外科医を志望する臨床研修医が多いことが推測されます。

当然のことながら臨床研修医の平均年齢はダントツで若いので、彼らが進む診療科の平均年齢を押し下げる効果があります。

消化器外科医の病院医志向が高まる

消化器外科医の「病院医・診療所医割合」は2014年、病院医94.5％、診療所医5.5％でした。ほとんどが病院医といえます。消化器の手術には高額な設備と多くのスタッフが必要なので、病院医志向が強いことは当然といえば当然です。

しかし、病院医率の高さランキングでは、消化器外科医は10位に過ぎません。ベスト10は次の通りです。

9位までは診療所医数が2ケタ台となっていて、こうして並べてみると「消化器外科の診療所医は意外に多い」と感じるではないでしょうか。しかし消化器外科にも「病院医志向の波」すなわち「診療所離れの波」が訪れています。

消化器外科の病院医は2008年の92.3％から2014年の94.5％へと2.2ポイント上昇していますが、全医師の病院医率は2008年の64.1％から2014年の65.7％へと1.6ポイントの上昇にすぎません。

診療所離れの原因は訴訟リスク（？）

病院医が増えているということは、診療所医が減少しているということです。すなわちクリニックの開業志向が減退しているということです。これは人口減や患者減によって開業リスクが高まったためと推測できます。

また外科の場合、手術後の訴訟リスクが加わります。

昨今では、明らかなミスが判明していないにも関わらず、提訴されるケースが報告されています。実際に、診療所から病院に転院させるタイミングが遅かったとして訴えられた診療所が敗訴した事例もあります（京都地方裁判所 平成9年5月29日判決）。

消化器外科だけでなく、一般外科医でも病院医率は2008年の75.5％から2014年の77.6％へと2.1ポイント増えています。外科医の診療所離れは定着しつつあるといえそうです。

年収2000万円の大台は難しくないが「労働相応」の傾向も

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、消化器外科医の求人が352件掲載されています（2016年10月時点）。求人数としては比較的多いといえます。

手術スキルによって年収が大きく増減するのが消化器外科医求人の特徴といえるでしょう。

例えば、東京都豊島区の病院の提示額は800万～1700万円、札幌市西区の病院は850万～2500万円、広島県福山市の病院は1200万～2000万円となっています。最大1650万円もの開きがあります。このような求人の出し方は、他科ではあまり見かけません。

消化器外科医求人のもう一つの特徴は「労働相応」という点です。つまり勤務内容が大変そうだと年収が高い、ということです。これは一見すると当たり前に感じるかもしれませんが、ここまで顕著に「労働相応の年収差」が出る診療科は、実はあまり多くありません。

多くの診療科では、年収差は、地域差や年齢差、医療機関の規模の差、医療機関の収益の差によって現れています。

ところが消化器外科医の求人では、例えば東京都港区のクリニックでは1200万円のみの提示ですが、内視鏡がメインで開腹手術がありません。

一方、東京都八王子市のクリニックは2500万円のみを提示して、これを下回ることはありませんが。この金額は「リクルートドクターズキャリアの消化器外科医求人」でトップです。

しかし業務内容を見ると、内視鏡に加えて日帰り手術があり、さらに院長補佐という重責も担わされます。またここは有床クリニックなので、オンコールがあるのです。

「医療の責任で敗訴」は最低でも年間140件

日本ではかつて、医療事故の民事訴訟で医師や医療機関側が負けることはないといわれていました。ところが北海道医師会顧問弁護士の黒木俊郎氏らの調査によると、最近は20～30％程度の確率で、医療側が敗訴しているのです。

医療民事訴訟の件数は、1992年は370件でしたが、2004年には1,110件へと急増しました。この年をピークに減少に転じるのですがその後も年間700～800件前後で推移しています。

つまり少なくとも年間140～240の医師または医療機関が、裁判で負けているのです。

アンケートから見える医師の訴訟警戒レベルと患者の利益

医師向けサイトを運営しているメドピア株式会社が2014年に公表したアンケート調査によると、医師の1割は医療訴訟を経験しています。

50代の消化器外科医は、「患者の同居家族は納得してくれたが、治療中に一度も顔を見せたことがない親族が出てきて訴訟になった」と振り返っています。この消化器外科医は「落ち度はない」と考え争うことにして、結果は医師側の勝訴でした。

このアンケートでは、訴訟経験がない医師であっても「運がいいだけ」「幸いにも経験がない」と答えていて、多くの医師が「治療と訴訟は切り離せない」と考えていることが分かりました。

さらに、「訴訟リスクを回避することを重点において診療している」という回答もありました。

医師が患者からの提訴を恐れてリスクの高い治療を回避することを「防衛医療」といいます。防衛医療の中にはさらに、妥当な医療すら行わない「萎縮医療」や、医師が自分の利益を優先させる「保身医療」もあります。

医療訴訟大国アメリカでは、防衛医療によって帝王切開の施術率が上昇しているのです。

防衛医療が患者の利益を損なうことは明らかですが、単純に医師や医療機関を批判できない問題でもあります。

S状結腸がんの切除手術後に患者が死亡、3780万円の賠償命令

大阪高裁は1995年、S状結腸がん切除手術を受けた患者が7日後に腹膜炎の手術を受け死亡したのは、病院と医師の過失があったためとして、病院と医師に対し計3780万円の損害賠償命令を下しました。

事故の経緯は次の通りです。

60代の男性患者はS状結腸がん切除手術を受けた日から5日後に、発熱、頻脈、高熱、低血圧に襲われ、ショック症状に陥りました。医師らは、S状結腸がん切除手術のときに縫合不全が生じて腹膜炎を発症したと判断し、2回目の手術を行いましたが、死亡してしまいました。

死因は、菌血症、敗血症、汎血管内凝固症候群による多臓器不全と認定されました。

大阪高裁が問題視したのは、2回目の手術のタイミングです。実際に行われたのは7月1日午前7時でしたが、大阪高裁は病院側は6月29日午後3時には低血圧や顔色不良を確認しているので、この時点で手術をすべきだったと判断したのです。

つまり手術が40時間遅れたことが死亡の原因となったと認定したわけです。

賠償額の3780万円の内訳は、逸失利益1518万円、慰謝料1800万円、葬儀費用120万円、弁護士費用342万円でした。

逸失利益は「その人が生きていたらこれくらいの金銭利益を得ていただろう」という金額ですので、患者が若く高収入を得ていたとしたら、賠償額はさらに膨らんでいた可能性があります。

消化器がんの治療は、医療技術の発展の恩恵を大きく受けている分野といえます。それまで開腹手術しか手立てがなかったがんでも、内視鏡で切除できるようになりました。

消化器がん患者にとって大きなメリットなのですが、消化器外科医の前に現れる患者の重症度は増す一方です。つまり手術の難易度は、今後ますます高まることが想定されます。

一方で訴訟件数は高止まりしているので、消化器外科医は苦境に立たされているといっても過言ではありません。医師や医療機関向けの医療訴訟セミナーを聴講するなどの「予習」は必要なのかもしれません。

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