産婦人科医師の年収・収入・将来性と転職条件

人気があるとはいえない産婦人科だが、産科医の増加率は顕著

厚生労働省は、産婦人科、婦人科、産科の3科に分けて統計を取っています。

2014年の医師数と、全40科中の医師数ランキングでは、産婦人科医10,575人（10位）、婦人科医1,803人（27位）、産科医510人（35位）となっていて、圧倒的に「産科も婦人科もどちらも標榜する産婦人科医が多い」ことが分かります。

しかし産婦人科医の人気には陰りが見え始めています。

産婦人科医は2004年から2014年までの10年間で4.1％しか増えてなく、この増加率は全医師の15.7％にはるかに及ばないばかりか、「産婦人科・婦人科・産科の3科合計」の増加率6.0％より小さいのです。

ところが、産科医の人数は18.3％増と、全医師数の増加率15.7％をゆうに上回っています。このことから「臨床研修医の3科へ注目度は高いとはいえないが、産科人気は高まっている」と推測できそうです。

体力勝負が理由？全体の流れに逆行して「若返る」産科医

産婦人科医、産科医、婦人科医の3科とも、2004年と2014年を比較すると平均年齢が若くなっています。

全医師の平均年齢は2004年から2014年にかけて1.5歳上昇しているので、3科は全体の流れに逆行していることになります。

中でも産科医の2014年の平均年齢は45.5歳で40科中18位、全医師平均より3.8歳も若いのです。分娩は母親はもちろんのこと、医師も体力勝負のところがあるので、それで若い医師が増えるのでしょうか。

産科医は医師の人数でも増加傾向が顕著なので、臨床研修医など若い医師に人気があると推測できそうです。
婦人科医の平均年齢は興味深い動きを示しています。2004年も2014年も全医師平均年齢を遥かに上回るのですが、しかし若返り傾向はその他の2科より顕著です。

産婦人科医のうち、若い医師ほど専門性を出そうと婦人科一本に絞る傾向にある、ということでしょうか。

医師過剰時代を懸念か、開業意欲は減退傾向

厚生労働省の統計には、診療科ごとの病院医数と診療所医数のデータがあります。

2014年の数字で見ると、全医師の65.7％が病院医で、診療所医は34.3％でした。2004年と比較すると、病院医は32,278人増え増加率は19.1％でした。診療所医は8,899人増、9.6％アップでした。

つまり、医師全体を見ると病院医への志向が強まっているといえます。

これは20～30年後に到来するとみられている「医師過剰時代」「医療倒産時代」を控えて、診療所医＝独立開業の意欲が減退しているから、とみることができます。

分娩の訴訟リスクを警戒か、産科診療所医の減少傾向が止まらない

この全体傾向がより際立って現れているのが産科医です。2004年から2014年の10年間で、病院に勤める産科医は39.6％も増えましたが、診療所に勤める産科医は14.0％減りました。

その結果2014年の産科医の病院勤務率は71.2％と、全医師の病院医率65.7％を5.5ポイントも上回りました。

これは、分娩における訴訟リスクの高さも影響していると考えられます。病院より設備面でも人材面でも劣ることが多い産科診療所で死亡事故が発生すると、家族は「なぜ救急搬送せず、自院で分娩を続けたのか」と疑うでしょう。

「リスクを取れない医療」となってしまった分娩は、今後ますます病院任せとなるかもしれません。

婦人科は診療所医の方が圧倒的に多い

最近は産婦人科医を標榜していても、分娩だけは行わない医師が増えています。産婦人科診療所医の減り方が、産科診療所医の減り方より小さいのはそのためと推測できます。

そして「産科は行わないと宣言している」婦人科にいたっては、診療所医率は低下しているものの6割近くが診療所医です。

産科・婦人科系の医師が「独立開業するなら、分娩は行わないことを明示した婦人科がよい」と考えるようになっているのでしょう。

医師不足鮮明、他科に比べて多い求人数

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、「婦人科・産婦人科」医の求人が423件掲載されています（2016年12月時点）。

この求人数は、他科と比べるとかなり多い数で、産婦人科医不足の深刻さが浮き彫りになっています。

年棒3100万円も！分娩+地方なら2000万超は当たり前

「供給不足」は年収にも顕著に表れていて、分娩を行う産婦人科医が2000万円台にのせることは、他科に比べて容易なようです。これに「地方医療」という増収要素が加わった北海道根室市の病院は、なんと3000万円超えを提示しています。

医師に人気がある土地のため、年収が低く抑えられがちな札幌市や福岡市でも、分娩を行うとまずまずの年収額となります。

分娩なし+都心は600万円という落差

そして、分娩をやらないと年収は途端に下がり、東京都江東区の診療所の年収下限はなんと600万円です。中央区の婦人科クリニックも下限が900万円でした。

こうしたことを総合すると、産婦人科では年収を上げる要素である「当直が多い+リスクが高い+生活の利便性が低い」を覚悟すると、他科より容易に高い収入が得られますが、これを回避するとすぐに1000万円割れを起こすことが分かります。

日本産科婦人科学会などは2016年2月、産後うつの対策を「産婦人科診療ガイドライン」に盛り込むことを決めました。

この改定の目玉は、イギリスエジンバラで開発された「産後うつ病自己評価評」、通称EPDS（Edinburgh Postnatal Depression Scale）です。

イギリス生まれのチェック表「自分を責めますか？」などの質問で数値化

産後うつは、育児ストレスやホルモンバランスの変化などによって、産後半年ごろまでに発症するうつ病のことです。一般的なうつ病同様、生活の乱れや自殺の危険があるほか、育児放棄や赤ちゃんへの虐待も問題になっています。

EPDSは、こうした産後うつを問診の形で見つけ出す手法です。質問は、「物事がうまくいかないと自分を責める」「理由なく不安になる」「不幸な気分で眠れない」など10項目あり、母親の自己申告によって0～3点を付けていきます。

点数が高くなるほど危険度が増し、9点が産後うつの治療を開始するかどうかの分岐点になります。EPDSはネットで簡単にダウンロードできますので、この記事の最後に資料として掲載しておきました。

出産直後のすべての患者にこのEPDSを受けさせて、高得点、つまり産後うつのリスクが高い人にメンタルヘルスの面接を実施するレディースクリニックもあります。

また未熟児を出産した母親にEPDSを受けてもらい、保健師の家庭訪問時の「SOSキャッチ」の資料にしている保健所もあります。

第1子出産時年齢の高まりがリスクに？

産後うつは、社会的要因によっても症状が悪化する特徴があります。

女性の晩婚化に伴い、第1子出産時年齢が高まっています。年齢が高くなると生まれてくる子供に対する理想が高くなり、現実とのギャップに苦しむ傾向が強くなり、うつの原因になります。

また、高齢妊婦の両親も高齢化しているわけで、実家に里帰りして出産しようとしたところ、親が倒れてしまったという事例も報告されています。身内のサポートが得られないことは、お母さんの精神状態に大きく影響します。

ネットの普及が産後うつの発見を妨げることも

さらに「産後うつの発見は以前より難しくなっている」と話す医者もいます。インターネットで情報が得られやすくなったために、返ってお母さんが「医者や保健師がどうやって産後うつを見つけるか」という「予習」ができるようになったためです。

例えばEPDSの目的を「予習」してしまうと、「うつ病と診断されたくない」と考えたお母さんは、意図的に点数を低くする回答をしてしまうのです。

また、化粧の技術が向上したため、産後うつ独特の顔の表情を読み取りにくくなったという、嘘のような本当の話もあります。

産後うつ予防は医療職の連携がとても効果的

産後うつの対策は、もちろん産婦人科医だけでは対応しきれません。自殺企図のリスクが高まれば精神科医の本格的な治療が必要ですし、母親が発するSOSのキャッチは看護師や保健師の方が得意かもしれません。

専門家は「医療職が連携し、途切れない支援を行うことが重要」と述べています。

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