人工透析医師の年収・収入・将来性と転職条件

腎臓内科医は爆発的に増加、透析医療への医師の関心は高い

厚生労働省の統計には「人工透析医」という項目がないので、ここでは人工透析医療に携わることが多い「腎臓内科医」と「泌尿器科医」についてみてみます。

厚生労働省の調査によると2014年の腎臓内科医の人数は3,929人で、医師の多さランキングでは全40科中21位でした。泌尿器科医の人数は6,837人で医師の多さランキング15位でした。

腎臓内科医は「比較的少ない」、泌尿器科医は「多め」といえるでしょう。

注目したいのは、腎臓内科医の増加率で、2008年から2014年にかけて1,332人増、51.3％アップ（★）でした。

医師全体が2008年の271,897人から2014年の296,845人へと、24,948人増、9.2％アップでしたので、これと比較すると「腎臓内科医は爆発的に増えている」といってもいいでしょう。

また、泌尿器科医の2008年→2014年増加率は8.1％アップと、医師全体の増加率を1.1ポイント下回っていました。

「腎臓内科医＋泌尿器科医」でみると、同期間の増加率は20.7％アップ（★★）になります。このことから「人工透析医療に関心を持つ医者はかなり増えている」といえそうです。

腎臓内科医の高齢化スピードが全体平均と同じなのはなぜ？

腎臓内科医の年齢の推移で、面白い現象がみられました。腎臓内科医の平均年齢は2008年の41.7歳から2014年の42.8歳へと、1.1歳上がりました。

これは医師全体の平均年齢の上昇幅である1.0歳とほぼ同じです。

つまり、腎臓内科医の人数は爆発的に増えているのに、「高齢化」スピードは、医師全体と同じなのです。研修医や若い医師にとって、腎臓内科分野の人気度は「普通」ということです。

ということは「腎臓内科人気」を支えているのは、中堅やベテランの医師であると推測できます。

例えば、これまで一般内科を標榜していた医師が、あえて専門を絞って腎臓内科医と名乗るようになった――といったことなどが考えられます。

泌尿器科医の平均年齢は、2008年から2014年の6年間に2.0歳上昇しました。「泌尿器科医の高齢化のスピードは速い」といえるでしょう。

経営メリットが多い透析医療は、患者ニーズに対応できている

1. 集患が比較的容易
2. 糖尿病や腎不全の患者は依然増加傾向にある
3. 治療が長期間にわたる
4. 診療報酬が安定している

以上4点の理由から、人工透析医療は病院やクリニックの経営の柱になりやすいといえます。

実際、外科や循環器科といった「直接的には腎臓治療に関係しない診療科」で強みを見せている医療機関ですら、自院に透析センターを作るという現状があります。

さらに、糖尿病の患者が増えているので「透析医療を行うこと」は社会の要請に応える形になります。
こうした背景があり、透析医療機関は増えています。

厚生労働省によると、透析を実施している病院は、2002年は2,197院でしたが、2008年は2,339院と6.5％増えています（★）。

透析を実施しているクリニックの増加率はさらに大きく、2002年の1,515院から2008年の1,832院へと2割強も増えています（★★）。しかもクリニックの透析の実施件数の増加率は6割近くに達します（★★★）。

１、透析ができる医療機関が増えていることと、２、透析実施件数が増えていることと、３、腎臓内科医と泌尿器科医が増えていることの3つは、一見すると当たり前のように感じますが、そうではありません。

ニーズが高い医療でも、医師が不足している分野は存在します。

ということは「透析医療は経営的なメリットも高いので、ニーズの高まりに合せて医師数や医療機関数も増えている」と考えるのが自然ではないでしょうか。

透析クリニックは「開業しやすい」のか？

下の表は、診療科ごとに病院医と診療所医の数を表したものです。

診療所に勤める腎臓内科医は、2008年は317人で、全腎臓内科医の12.2％を占めました。これが2014年には543人、13.8％となりました（★）。つまり診療所医が増えているのです。

診療所医≒開業医と考えると、「腎臓内科医の開業マインドは年々高まっている」といえます。

泌尿器科医でも、診療所医の割合が2008年より2014年の方が大きくなっています（★★）。泌尿器科医に占める診療所医比率の拡大は、わずか0.4ポイント増ですが、それでも意味があります。

なぜなら、全医師のマインドとしては「病院志向が強い」からです（★★★）。

全医師のうち病院に勤務する医師は、2008年には174,266人で、全医師に占める割合は64.1％でしたが、2014年には194,961人、65.7％と増えています。

これは将来的な「医師余り時代」を見据え、「開業はリスクが高い」と考える医師が増えているからでしょう。

そうしたトレンドの中で、わずか0.4ポイントとはいえ泌尿器科の診療所医は拡大しているので、やはりここからも「開業志向は強まっている」と推測できるのです。

クリニックを維持透析専門にしてシャントトラブルに対応できる病院と連携できれば、透析クリニック経営を軌道に乗せることは、他科に比べて難しくないでしょう。

クリニックの規模を拡大する際も、他科であれば医師を増やさなければなりませんが、維持透析専門クリニックであれば看護師や臨床工学技士を採用すればよいだけです。人件費のメリットも大きいのです。

専門医なら2000万円の大台にのるかも、ただ700万円の提示も

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、透析医の求人が267件掲載されています（2017年1月時点）。これは「かなり求人数が多い診療科」といえます。

透析医の年収の特徴は下限と上限の幅が大きいことです。例えば東京都中野区の診療所は700万～1800万円と、実に2.6倍の差を設けています。

ここはシャントトラブルにも穿刺にも対応できる医師を求めているので、経営者側はそうした「ひと手間もふた手間もかかる医療行為」のスキルをシビアにみる、ということでしょう。

かなりの好条件を出しているのは東京都台東区の診療所です。

上限額で2000万円を提示しているだけでなく「院長の可能性」も明示しています。休みも年間125日もあります。「ただし」といいますか、「やはり」といいますか、シャントトラブル対応を行わなければなりません。

「やはり」というのは、例えば名古屋と大阪の病院の求人を見ると、シャントトラブルも穿刺も対応不要となっていて、このような医療機関では年収を2000万円にのせることは難しそうです。

特に名古屋の求人は、卒後20年目の「大ベテラン医」でも1800万円どまりです。もちろん低い金額ではありませんが、「透析医は年収の頭打ち金額が明確に存在する」という印象を持ちます。

年収の「頭打ち感」がない診療科ですと、上限額に2500万円を提示する求人票があります。

2016年に、人工透析医療に関わる「もめごと」がありました。それは、元フジテレビアナウンサーが、自身のブログで「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ！無理だと泣くならそのまま殺せ！今のシステムは日本を亡ぼすだけだ！！」と発言したことです。

透析患者だけでなく医師たちからも非難が殺到し、この元フジテレビアナウンサーは、それまで出演していた地方局のテレビ番組やラジオ番組からすべて降板させられました。

透析医療については繊細な事情がからみ合うため、慎重な報道が求められます。そこで、日本を代表する「きちんとしたマスコミ」がどのように透析医療を報じているのかみてみましょう。

読売新聞「42年前の新聞記事に衝撃、透析治療の様変わり」（2013年12月11日）

 

１１月２６日付朝刊から医療ルネサンス「変わる透析治療」（全５回）を担当しました。透析といえば、血液を体外で循環させて浄化する医療という単純なイメージしかなかったので、連載記事が書けるのかちょっと不安もありましたが、いざ取材してみると、意外に奥深いものでした。

 

　透析時間は何時間がいいのか、施設透析と在宅透析のどちらにすべきか、透析導入時はできれば腹膜透析が望ましいのか、それとも血液透析と併用がいいのか、などいろいろと考えるべきテーマがあります。国が在宅医療に力を入れる中で、週３回の通院が必要な透析患者の終末期医療のあり方もますます大きな課題になりそうです。

 

　とはいえ日本の透析治療のレベルは世界トップクラス。しかも透析にかかる医療費は１人年間５００万円ほどですが、制度上、自己負担はほとんどありません。透析を生涯受け続けること自体は大変なことですが、世界的にみると、日本の透析患者を巡る環境は非常に恵まれているのではないかと思います。

 

　でも、ほんの４０年ほど前は全く状況が違っていました。全腎協でいただいた冊子資料に１９７１年の読売新聞（大阪発行）夕刊の連載記事が紹介されていました。「ジン臓病との戦い」という２９回の長期連載で、１回目のタイトルは「ある少年の蒸発」です。

 

　記事の内容はショッキングです。血液透析を受けていた横浜市の１７歳の少年が、いつものように透析のために自宅を出たまま、行方不明になり、大騒ぎになりました。幸いに翌日、滋賀県で保護されて、新幹線で帰ってきてすぐ透析を受けたので命に別条はありませんでした。実は少年は、親に医療費の負担をかけたくないという思いから、あてもなく列車に乗ったのです。毎月の透析にかかる医療費は約４０万円で、当時は健康保険の加入者本人なら１０割給付でしたが、家族は３～５割負担なので膨大な医療費がかかっていたのです。

 

　別の回の記事のタイトルは「覆面病院」。当時、透析装置は全国にわずか６６０台しかなく、透析を受けていた患者は１０００人足らず。実際には透析が必要な患者は、その５倍もいました。そのため、透析装置がある病院には患者が殺到して混乱が起きるため、ある病院は一切宣伝をしない「覆面病院」として開業し、個人的なつながりで患者を厳選したうえで紹介してもらい、フル回転で治療しているとの内容です。これも透析患者が３０万人を超えた今から見れば、信じられない話です。

 

　当時のように、透析を受けたくても受けられずに多くの人が亡くなっていた状況は大変に悲しいものです。それが今では誰もが受けられるようになったのは、全腎協など関係者の長年にわたる地道な運動のたまものだと思います。ですが患者が増えれば、当然、医療費も増えます。透析の導入理由は、以前は原因がはっきりしない腎臓病の人が多かったのですが、今では糖尿病の人が最も多く、４割を超えています。まずは透析を受けなくていいように努めることが、何よりも大切なことは忘れないようにしたいと思います。

この記事で目を引いたのは「覆面病院」というワードです。42年前の日本には、透析装置が660台しかなかったそうです。なので、透析治療を受けられた患者はわずか1000人ほど。

しかし透析が必要な人はその5倍もいたため、「あの病院は透析をやっている」ということが知られると、患者が殺到していたそうです。

そこで透析装置を持っている病院は、宣伝やPRを一切しない「覆面病院」になったそうです。この記事を書いた記者は「透析患者が30万人を超えた今から見れば、信じられない話」と結んでいます。

東京新聞「医療機関が治療拒否、人工透析必要なHIV感染者」（2016年8月30日）

 

人工透析が必要になったエイズウイルス（ＨＩＶ）感染者が、医療機関に受け入れを拒否されることが少なくない。透析は血液を体外に出して専用の機械に循環させるため、「うつるのでは」という偏見や無理解のほか、風評被害を恐れることなどが理由。

 

ＨＩＶ感染症は医療の進歩で「長生きできる病気」になってきたが、患者は別の病気の治療が受けられないことによる命の危機に直面している。　（山本真嗣）

 

　「なぜ、うちに来るのか…」

 

　東京都内に住む六十代のＨＩＶ感染者の男性は三年前、電話口で透析クリニックの院長から、あからさまな嫌悪感を示された。

 

　持病の糖尿病やＨＩＶ治療薬の影響などで、腎臓の機能が悪化。五年ほど前から週三回の透析を受けている。転居したため、それまで利用していたクリニックを変えなければならず、新たな受け入れ先を探していたときのこと。このクリニックをはじめ、約四十医療機関から断られた。

 

　「おまえは生きていなくてもいい」と言われているようで、院長の言葉が今も心に突き刺さっている。一時はうつ状態になり、ＨＩＶ治療薬の服用や透析もやめ、自宅で倒れて救急搬送された。何とか一命を取り留め、新たな透析先も見つかったが、糖尿病の悪化で昨年右足を切断した。

 

　感染が分かったのは三十九歳のとき。発症はしていなかったが、「当時はすぐに死ぬ病気という認識だったから、まさか自分が六十歳まで生きられるとは思っていなかった」。現在は一人暮らしで、自宅で介護サービスを受けながら暮らしている。

 

　名古屋医療センター（名古屋市）の横幕能行エイズ診療部長によると、ＨＩＶ感染症は一九九七年にさまざまな薬を組み合わせる「多剤併用療法」が確立されて以降、ウイルスの増殖や発症をほぼ抑えられるようになった。感染しても、早期に発見し適正な治療を受けて免疫力を維持すれば、ほとんどの人が寿命まで生きられる。一方、感染者の高齢化に伴い、糖尿病や慢性腎臓病などの慢性疾患が増えている。

 

　ＨＩＶ感染症の主治医が透析施設につなぐケースもあるが、医療機関側の意識改革はあまり進んでいない。秋葉隆・元東京女子医大教授が二〇一一年に全国で透析を行う医療機関約三千八百施設に調査（回答率４０％）したところ、感染者の受け入れ経験のあるクリニックや病院は６％。経験のない医療機関に今後の対応を聞いたところ、半分以上が「受け入れは困難」と答えた。理由は「ベッドが確保できない」「スタッフの理解が得られない」「風評被害が心配」などだった。

 

　秋葉元教授によると、ＨＩＶは肝炎ウイルスよりも感染力が弱く、医療機関は通常の感染症対策で二次感染を防げる。誤って患者の血液のついた針を自分に刺してしまっても、抗ウイルス薬を服用すれば感染を予防できるという。

 

　これらの正しい知識を広げ、スムーズな患者の受け入れにつながるように、日本透析医会と日本透析医学会は一〇年に、医療機関向けのガイドラインを策定。東京都も受け入れ先を増やすため透析施設を対象にした研修会を開いている。東京都の担当者は「受け入れた経験がないので、対応が分からないという施設も多い。少しでも理解を広げていきたい」と話す。

この記事で紹介されているのは、糖尿病とエイズウイルス（HIV）治療薬の影響で腎不全になり、透析を受けている男性患者のエピソードです。

元の病院はすべてを理解した上で男性を受け入れていたのですが、男性が転居しなければならなくなりました。男性が転居先の近隣の医療機関に外来透析を申し込んだところ、なんと14の医療機関から断られたそうです。

男性はうつ状態になり、透析を受けることを断念し、自宅で倒れて救急搬送されました。一命を取り留めて、男性を受け入れてくれる透析医療機関も見つけましたが、男性は右足を切断するほど悪化してしまっていました。

記事では元大学教授が行った調査を紹介してい、それによると、HIV感染者を受け入れたことがある透析医療機関はわずか6％で、受け入れたことがない医療機関のうち半分以上は「今後も受け入れは困難」と回答していました。

記事には、「HIVは肝炎ウイルスよりも感染力が弱いので、透析医療機関は通常の感染対策で二次感染を防げる」という専門家のコメントを紹介しています。

日本経済新聞「ニプロ、米に人工透析装置工場」（2016年8月10日）

 

　医療機器大手のニプロは2020年度までに米国で糖尿病患者向けの人工透析装置の工場を設ける方針を固めた。患者の血液から老廃物を取り除いたり水分を調整したりする「ダイアライザー」という人工腎臓を製造する。米国の糖尿病患者は約３千万人と中国、インドに次ぐ世界３位で、患者数は増加傾向にあるため、現地生産に踏み切り、利益率の向上を図る。

 

　佐野嘉彦社長が明らかにした。投資額などは今後詰める。ニプロは日本、中国、インドで人工腎臓を生産しており、独フレゼニウス社に次ぐ世界２位メーカー。米国向けの機器は現在、日本からの輸出で対応している。

 

　ニプロはインドで18年度をメドに30億円を投じて新工場を建設する方針。米国でも現地生産に乗り出すことで「約２割のシェアを４割に引き上げ、世界首位を目指す」（佐野社長）としている。

 

　ニプロの米国売上高は16年３月期で724億円と日本に次ぐ規模で、ここ３年で５割以上伸びている。

最後に紹介するのは、日本経済新聞です。アメリカへの投資を呼びかけているトランプ大統領がこの記事を読んだら、とても喜んでくれるのではないでしょうか。

ニプロが2020年度までにダイアライザーの生産工場を設ける方針を固めました。アメリカの糖尿病患者の数は、中国、インドに次ぐ第3位で、透析患者が増える見込みがあるのです。

ダイアライザーの世界シェアでは、ニプロはドイツメーカーに次ぐ第2位で、アメリカでダイアライザーを生産することで、シェア拡大を狙うわけです。

ちなみにニプロはこれまで、アメリカ向けのダイアライザーは日本製を輸出していました。ニプロの佐野嘉彦社長は記事の中で「世界首位を目指す」とコメントしています。

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