麻酔科医師の年収・収入・将来性と転職条件

麻酔科医数は10年で3割以上増加

話題のフリーランス医師としても活躍が目覚ましい麻酔科医師。今回は麻酔科の先生と年収、そして将来性について恒例の調査を行ってみました。

厚生労働省の調査によると2014年の麻酔科医の人数は8,625人でした。医師の多さランキングでは全40科中13位ですので「国内に多くいる医師」の部類に属します。全医師296,845人に占める割合は2.9％でした。

麻酔科医の人数は、2004年の6,397人から2014年の8,625人へと、34.8％も増えています。

全医師数は、2004年の256,668人から2014年の296,845人へと40,177人増、15.7％アップですので、麻酔科医は「激増している」といってもいいでしょう。

「若い」が「高齢化」のスピードは速い、新人医師が敬遠？

麻酔科医の平均年齢は2014年時点で43.5歳と、若さランキングでは40科中8位でした。医師全体の平均年齢49.3歳より5.8歳も「若い」のです。

しかし、2004年の麻酔科医の平均年齢は40.4歳、2位でしたので、かつては「とても若い」医師でした。つまり「とても若い」から「若い」に「高齢化」しています。

麻酔科医の平均年齢の増加は2004年→2014年の10年で3.1歳アップと、医師全体の増加1.5歳アップをはるかに上回る「高齢化率」といえます。

さきほど「麻酔科医が激増している」ことをみましたが、これと「速い高齢化率」を合わせると、「ベテラン医師の麻酔科医への転向が多い」ことと「新人医師の麻酔科医人気は低下している」という予測が立ちます。

「麻酔科医のほとんどは病院医」の傾向は変わらないが、開業意欲は堅持か

2014年のデータによると、すべての麻酔科医のうち93.5％にあたる8,068人が病院医でした。外科手術で活躍する麻酔科医ですので、手術設備が整っている病院に勤務する医師が多いのは「当然といえば当然」の結果といえます。

しかし、「微小な変化」に注目すると、意外な傾向が見えてきます。

それは、診療所に勤務する麻酔科医の人数が、2004年の399人から2014年の577人へと増え、「病院医：診療所医比」を見ると、診療所医数の割合が6.2％から6.5％へと0.3ポイント増加しているのです。

0.3ポイントアップは無視できるほどの「微増」に過ぎませんが、ただ全医師の「診療所医割合」を見ると、2004年の36.2％から2014年の34.3％へと、1.9ポイント減っているのです。「診療所医≒開業医」と考えると、医師全体の傾向としては「独立開業マインドが低下している」といえます。

当時、千葉大学医学部附属病院長だった河野陽一氏は2011年に、「2022年には総医師数が必要医師数を上回る」、つまり「医師過剰時代が到来する」との見解を示しています。開業マインドの低下は、こうした状況を反映しているといえそうです。

つまり、全体としては診療所医の割合が減っているのに対し、麻酔科医はわずかではありますが増加傾向を示しているのです。

なぜ麻酔科医の開業マインドは落ちていないのでしょうか。

ペインクリニックは工夫次第で独立開業への期待値が高くなる

麻酔科医が独立して開くペインクリニックは、さまざまな工夫を凝らしています。神経ブロック療法がメインであることは変わりありませんが、愛知県のあるペインクリニックでは局所麻酔や0.5mmの極細針の使用、X線透視を使った周辺組織を傷つけない手技により、「痛くない神経ブロック」をPRしています。

また、麻酔科医と整形外科医がコラボして開業することで、「痛みの治療」と「痛みの除去」の両方を提供する「痛みのワンストップ治療」を提供している診療所もあります。

さらに、神経ブロックを必要とする患者は高齢者が多いことから、介護事業所と連携しているクリニックもあります。

こうしたトレンドはペインクリニックの将来性をうかがわせるので、「麻酔科医の開業マインドがわずかとはいえ増加している」こともうなずけます。

最高年収は2500万円、地方なら1800万円は下回らない

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」には、麻酔科医の求人が345件掲載されています（2017年3月時点）。これはかなり多い数といえ、全国の病院が「麻酔科医不足で悩んでいる」現状が透けて見えます。

「需要が高まると給料が高くなる」ことは、労働市場の原則です。よって、麻酔科医の求人票に提示されている年収額は、他科に比べて高額で推移しています。

最も高い年収を示しているのは、網走に近い北海道美幌町の病院で、上限は2500万円です。この病院の提示額の下限である2200万円も「地方手当」の要素が含まれているとしても、かなりの高額提示です。

そのほか、地方の病院ですと、1800万円以上を提示するところが多く見られます。

都市部の年収は「ガクンッ」と下がる

また、最近の医師年収の傾向は、かつてほど「地方優遇」が見られませんが、麻酔科医に限っては、地方と都市部の格差は依然として大きいままです。

東京都北区の病院は、「1200万円以上」と下限の低さもさることながら、上限も1800万円止まりです。練馬区の病院にいたっては「1000万円以上」という提示です。

ここから、都市部の麻酔科不足傾向は緩和していることが予想できそうです。

麻酔科に関する最新トピックスをまとめてみました。新聞報道などからは、麻酔科医の「今と未来」のヒントが見えてきそうです。

麻酔科医の「争奪戦」が勃発！？

医療情報企業のエムスリー株式会社が2016年8月、麻酔科医専門の人材紹介会社アネステーションの買収を決めました。

エムスリーは、資本金15億3000万円、連結従業員数3500人を誇る東証一部上場企業です。医療情報の提供のほか、医師人材ビジネスも手掛けています。

一方のアネステーションは関西を中心に麻酔科医約760人を会員に抱える麻酔科医専門の人材紹介会社です。

エムスリーは麻酔科医不足という現状に着目しました。手術単位で麻酔科医の求人を募る病院も珍しくないことから、今後、さらに需要が膨らむと判断しました。

こうした動きは「麻酔科医の争奪戦」がより一層過熱することになり、現場の混乱が懸念されますが、しかし年収アップは強く期待できます。

「麻酔科医が病院の進歩をけん引する」

日経メディカルの2016年12月の記事に、麻酔科医の先生方を鼓舞する記事が掲載されました。「麻酔科医が病院の進歩をけん引する」と断言しているのです。さらに、麻酔科医こそが手術件数を増やす要である、との見方も紹介しています。

国内最大級の病院グループ「IMS（イムス）」の、新見能成医師へのインタビュー記事です。新見氏はIMSの中核病院「板橋中央総合病院」の院長で、麻酔科部長も兼務しています（2017年3月現在）。

同院は、内科、腎臓内科、血液内科、消化器外科、心臓血管外科などを擁する、579床の大病院です。そのトップに麻酔科医が就任するのは異例といっていいでしょう。

新見氏は、病院の組織を「城」に例えて説明しています。

「城の建物」を、各専門診療科に見立てて、麻酔科、放射線科、病理科など、各専門診療科が共通して関わる科を「石垣」と考えています。石垣がしっかり組まれていれば城が安泰なように、病院も麻酔科や放射線科などがしっかりしていれば、安定的に経営できるというのです。

新見氏は麻酔科医の先生たちに「外科医に徹底的に付き合いなさい」と指導しているそうです。外科医が腹をくくった手術であれば全件受けて、手術がしやすい環境を整えることが麻酔科医の務めであると考えているからです。

板橋中央総合病院の手術カンファレンスでは、麻酔科医が「手術件数が少ないから、麻酔科医の研修ができない」などと、外科医にもっと手術件数を増やすよう「ハッパをかける」のだそうです。

フリーの麻酔科医の存在については、新見氏は肯定的な見解は示していませんが、ただ「否定しない」とも述べています。

その上で、麻酔科医の財産は、他科の医師、看護師、コメディカルからの信頼であるとの持論を展開しています。病院勤務医としての麻酔科医のやりがいを強調しています。

新見氏は、他科が新しい治療にチャレンジするとき、麻酔科医が積極的に支援することで病院が進化していく、と考えています。なので、「麻酔科医が病院をけん引する」という考えに至るわけです。

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