腎臓内科医師の年収・収入・将来性と転職条件

医師数は40科中21位だが増加率が高い

厚生労働省の調査によると2014年の腎臓内科医の人数は3,929人でした。国内の医師総数は296,845人ですので腎臓内科医は1.3％となります。少ないように感じるかもしれませんが、40の診療科のうち21番目に多い数です。

1％未満の診療科は17科もあり、国内の医師のおよそ半数は、内科、整形外科、小児科、外科、臨床研修医、精神科の上位6科に集中しているのです。

腎臓内科は比較的新しい診療科で、厚労省のデータでも2008年に初めて登場します。2008年の腎臓内科医の人数は2,597人ですので、2014年までの6年で1,332人増、51％アップです。

医師総数は2008年から2014年にかけて9.2％アップ、最も医師数が多い一般内科医は2.4％ダウンとなっていますので、腎臓内科医の増加率の高さは注目できます。

腎臓内科医の平均年齢は実質2番目の若さ、研修医にも人気（？）

腎臓内科医の平均年齢は2014年時点で42.8歳でした。これは、1位臨床研修医（27.9歳）、2位救急科（40.7歳）、3位感染症内科（42.4歳）に次ぐ4位となりますが、「臨床研修医と救急科は若くて当然」という印象があるので、実質2番目に若い診療科といえます。

医師全体の平均年齢は、2008年の48.3歳から2014年の49.3歳へとちょうど1歳増えています。腎臓内科医は2008年の41.7歳から2014年の42.8歳へと1.1歳増えているので、全体の上昇率とほぼ同じです。

腎臓内科医の人数が急増しているにも関わらず平均年齢がそれほど上がっていないことから、研修医や若い医師たちに人気の診療科であることが推測できます。

診療医は1割強いるが、循内や糖内よりは開業しにくい

2014年の腎臓内科医3,929人のうち、病院医は86.2％の3,386人、診療所医は13.8％の543人でした。診療所医の多さでは40科中23位と「比較的独立開業しにくい科」といえます。

その他の「専門性が高い内科」と比較すると、循環器内科医の診療所医率は15.7％、22位、糖尿病内科医は16.6％、20位という結果でした。腎臓内科医は、この2科よりも開業しにくいことが推測できます。

ちなみに「開業医といえば」の一般内科医の診療所医率は64.8％で3位でした。1位は美容外科（97.4％）、2位は心療内科（68.3％）でした。

年収例

医師求人サイトの「リクルートドクターズキャリア」から、腎臓内科医の求人票をいくつか紹介します。地域や業務内容によって、年収がどのように変化するのかみてみましょう。

まず特筆すべきは、透析医療に携われば2000万円の大台にのせることはそれほど難しくない、ということです。

東京都北区の病院は、当直がなくても「2000万円以下」を提示しています。長野県佐久市は1200万～2100万円と900万円の開きがありますが、これは業務内容による差というより、勤務体系や経験年数によるものと推測できます。

「850万円」や「1000万円」は低すぎる印象を持つと思いますが、医師に人気の札幌市ならではと考えられます。
それでは次に「2000万円以上」の求人を紹介します。

福島県伊達市の病院は透析センターを開業するため腎臓内科医を募集し「2000万円以上」を約束しています。

北海道美幌町はあの「網走監獄」の近くのマチですので、この破格の報酬は「透析だから高い」というより、「僻地手当て」の要素が高そうです。ただ、水戸市や尼崎市など関東圏や関西圏の中堅都市で2000万円以上の提示がこれだけあるケースは、他科では見られません。

「年収面では腎臓内科医は強い」と言い切れそうです。

ちなみに「リクルートドクターズキャリア」で「腎臓内科医」「2000万円以上」の2条件で検索したところ、東京都の医療機関はヒットしませんでした。

2016年、あるフリーアナウンサーが「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ！無理だと泣くならそのまま殺せ！今のシステムは日本を亡ぼすだけだ！！」というタイトルのブログ書き、大顰蹙を買いました。

特に透析患者や医療関係者による非難の声はすさまじく、このフリーアナウンサーは出演していたテレビ番組をすべて降板する事態に追い込まれました。

ただ、このフリーアナウンサーの主張については、暴言以外について擁護する声も一部ですがありました。それは日本の医療費が2015年度、史上初めて40兆円を突破し、公的医療保険制度が崩壊しかねない状況にあるからです。そして透析医療に莫大な費用が必要なことは周知の事実です。

もちろん透析医療の提供を制限するわけにはいきません。

しかし大学の腎臓内科の教授たちもかなり以前から「超高齢社会の日本の腎臓内科は、新しい課題に直面している可能性がある」（柏原直樹・川崎医科大学副学長、腎臓・高血圧内科教授）と指摘しているのです。（以降の肩書は2016年10月現在）

CKDの概念が生まれ腎臓内科が変わった

柏原教授によると日本の腎臓内科は、慢性糸球体腎炎やネフローゼなど「腎臓固有の病気を診る医療」から「慢性腎臓病（CKD）という概念を中心に据える医療」に変わりました。

CKDは、１．腎不全の最大の要因は糖尿病性腎症である、２．軽症の腎臓障害でも心血管疾患の大きなリスクになる、とする比較的新しい腎臓病のとらえ方です。

奈良県立医科大学地域医療学講座の赤井靖宏教授も、CKDの理解が医師たちに広まったことで、腎臓内科医と循環器内科医が積極的に連携するようになり、患者の予後を向上させてきたと指摘します。

両教授は腎臓内科医に、次のように呼びかけています。

柏原教授は、腎臓内科を専門にしない医師の中には「血清クレアチニン値が3mg/dLまで上昇して初めて腎機能を危惧して、1.5mg/dL以下では問題視しない医師もいる」と警鐘を鳴らします。

よって腎臓内科医の方でも、他科の医師からいつでもコンサルテーションを受けられるようにしておく必要があります。

奈良県立医科大学第1内科学教室の田川美穂助教によると、アメリカでは腎臓内科医の地位が高いため他科の医師に助言をしやすく、腎臓病の治療に早く取り組めて透析を免れているというのです。

つまり日本でも、同じ病院内での他科との連携だけでなく、病＝診連携や診＝診連携も重要になります。

アメリカの腎臓内科医療に学ぶことと腎移植

アメリカでも高齢者の透析にかかる経費に悩んでいて、医療費問題の論議では必ずクローズアップされています。

赤井教授はその上で「日本の医療現場では『透析を導入しない』『行っていた透析をやめる』という選択肢があるということすらほとんど認識されていないと思う。できれば学会などが主導して議論する必要がある」と述べています。

田川助教も「虚弱高齢者に透析を導入することが本当に良いことなのかという問題を、腎臓内科医から発信して社会に広めていく」必要性を指摘しています。虚弱高齢者への透析導入は、かえってQOLを落とすという意見もあります。

腎不全患者の尊厳と透析医療のコスト問題の兼ね合いを解決する手段として専門家が挙げるのが、腎移植です。アメリカでは医療費削減の観点からも腎移植が推奨されています。移植後3、4年経過すると透析医療よりコスト安であることが分かったのです。

日本で腎移植が進まないのは、脳死問題がデリケートになりすぎているからです。日本で行われている腎移植は生体腎が主体ですが、アメリカでは6、7割が脳死者からの移植です。日本の腎移植は約1200件、アメリカは16,000件に及びます。

まとめ

柏原教授、赤井教授、田川助教の3人の専門医の提言は次のようにまとめることができます。

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