眼科 常勤医師の年収アップ交渉術 転職面接で使える具体的手法

年収だけで勤務先を変える医師はいません。しかし、長年の研鑽によって身に付けた医療の知識と経験が、「正当な報酬」によって評価されることは、当然のことです。

そのためには、採用面接でしっかり自己アピールすることが欠かせません。眼科の先生が、次の転職で大幅な年収アップを獲得するための交渉術を紹介します。

眼科の勤務医の年収上限を知る

年収交渉では、希望年収が低すぎることも高すぎることも禁物です。低すぎる額は自分を安く売ることですし、相手に「ふっかけているな」と思われては先生の品位を汚すことになります。

また、採用面接時に病院側から予想外の高額年収が提示された場合も、業務内容をきちんと確かめないと危険です。

転職で確実に年収アップを図るには、先生自身が「眼科勤務医の年収の相場」を把握しておく必要があります。そこでまずは、代表的な転職支援サイト眼科医の求人票を分析してみましょう

「地方の医師年収高い」が当てはまらない。2000万円台は難しそう

大手転職サイトAには眼科医の求人票が267件あり、この数は他科と比べて多く、眼科医を求める医療機関がたくさんあることを示しています。超高齢社会の現実と、眼科領域に高齢者疾患が多いことを考え合わせると、当然の数字であるといえます。
求人数が多いほど転職活動は有利に運べます。

まず地方の求人票から見てみましょう。一般的には「地方の病院の年収は高い」と言われていますが、眼科ではその法則が当てはまらず、2000万円台にのせることは難しそうです。

「人気の札幌＋上限2000万超」は魅力だが経営感覚が求められる

北海道という「かなりの地方」の中でも、札幌市は例外です。札幌は医師に人気が高い地域で、なおかつ西区は、中央区と並んで富裕層が多い地区です。

その札幌市西区のクリニックは、1500万から2160万円という年収を提示しています。求人票に手術の記載がないことと、「コンタクト外来」を明記していることから、「手術はない」または「あったとしても件数は少ない」とみてよさそうです。

手術がなくて、最低1500万円、最高2000万円超は、嬉しい金額ですが、もちろん理由はあります。それは「法人理事への就任」という条件です。

この求人票に応募する眼科医は、「経営を任される」ですとか「売上に責任を持たされる」「クリニックのチェーン展開」といったことを想定しておく必要があるでしょう。眼科医としての手技に加えて、経営感覚も求められると考えられます。

「地方」かつ「高額でない」のに「要：高いスキル」というナゾ

秋田県横手市の病院の求人は、キャリア10年の眼科医を最低1100万円で採用したいと考えています。上限の記載はないのですが、「青天井」とは考えづらく、2000万円の大台は期待しない方がよいでしょう。そう考える理由を述べます。

横手市は県南部に位置し、人口は9万人ほどです。「これだけ地方なら、もう少し年収が高くてもいいような気がする」と感じるのではないでしょうか。

また、手術を任されるのかどうかの記載はないのですが、患者層にわざわざ「網膜硝子体疾患」を挙げているので、高いスキルが求められているのは確実です。

普通、高いスキルを求める医療機関は、きちんと上限を明示し「これだけ差し上げますので、頑張ってください」というメッセージを送ろうとします。ですので上限を提示しないのは、「それほど高額年収を出すつもりがないからでは？」と疑われます。

そのほか、三重や沖縄といった「地方な感じ」が強い場所の医療機関でも、下限は「1000万円＋アルファ」ですので、いわゆる「好待遇」とはいえません。

資料：「眼科医の求人票」（リクルートドクターズキャリア）

装置医療の強みを活かしやすい都市部の方が好条件

それでは次に都市部の求人票を見てみましょう。東京都と大阪府の求人票を転載しました。

年収の条件としては、地方より良さそうです。これは、眼科分野では年々「装置医療」の特色が強まったきていることから、最新機器を導入しやすい都市部の医療機関の方が収益を上げやすいことと関係してそうです。

眼科領域の「装置医療」という特質は、年収アップ交渉に直結することなので、後で詳しくみてみます。

院長候補で手術スキルも求められる

千代田区のクリニックは、院長候補を募集しているので、眼科専門医の資格が必要になります。さらに求人票に「手術」と明記しているので、いわゆる「稼げる院長」「経営できる医者」を求めている模様です。

それにしては年収のスタートは1300万円を割り込み、しかも上限の明示はありません。千代田区という立地に自信を持っているのでしょうか。

コンタクト外来をどうとらえるかが問題

この千代田区の求人票に比べると、同じ都内にありながら、豊島区のクリニックは提示年収が下限でも1500万円とかなり高く、コンタクト外来があり、手術の記載がありません。さらに検査も強調しています。

こうしたことから「難治症例は積極的に病院に紹介してしまうクリニックか？」という予測が立ちます。

ハードな業務から逃れたい医師としては注目したいところですが、コンタクト外来の将来性については検討する必要があります。

かつては、コンタクトレンズメーカーと眼科医のコラボが奏功し、コンタクト外来は「ドル箱」でした。ところがコンタクトレンズの価格破壊からメーカーにかつてほどの勢いがなくなったことや、競合ドクターが増えたことから、コンタクト外来をメインに据える眼科クリニックは減っています。

ということは、いまだにコンタクト外来を収益の柱にしているクリニックへの転職を検討する場合、事前に経営状況をリサーチしておく必要があるでしょう。先生ご自身でリサーチすることは難しいので、転職支援サイトのコンサルタントを活用することをおすすめします。

高額年収提示の一等地眼科クリニックは富裕層向け？

一方、中央区のクリニックの求人票は、コンタクト外来の記載はなく、手術の記載もなし、患者層は白内障や緑内障、なのに年収は1600万～2000万円の高額提示となっています。

「大変そうな業務」の記載がなく、さらに中央区という土地柄から推測すると、富裕層シニア向けのクリニックではないか、と想像できます。

もしその想像が正しかった場合、ここに応募する先生には接客やホスピタリティのスキルが求められます。

このことを医師側の視点に立って見返しますと、富裕層患者向けの接客やホスピタリティに自信がある眼科医は、一等地眼科クリニックに転職すると高額年収を獲得できる、となります。

手術が少なく休みが多いと200万円安くなる？

大阪市東成区と枚方市は、それほど離れていませんし、いずれも人口密集地域です。そして東成区の病院と、枚方市の病院の年収は、どちらも1200万～1800万円を提示しています。近隣地域だから年収が同じ――なのではありません。

東成区の病院では、卒後10年目の眼科医は1200万円になる可能性があるのに対し、枚方市の方は卒後10年目の眼科医には1400万円を保証しています。

では東成区の病院に転職することは「200万円損すること」になるかというと、それほど単純な話でもないのです。東成区の病院の休日数は年間140日にのぼり、これは眼科の中でも、また他科と比べても「とても休みが多い病院」といえます。

さらにこちらは手術の記載がないので、少なくとも高度な手技を期待しているわけではないことが分かります。

つまり、この2枚の求人票からは、「売上の予測が立ちやすい眼科治療は、業務内容の濃さによって年収が上下する」ということが分かります。

新潟の「手術あり・クリニック・院長職」は3000万超も

大手転職サイトの眼科医求人票267件のうち、「年収2000万円以上」を提示している求人票は5件ありました。最高額は3400万円でした。

その求人票を出しているのは新潟県長岡市のクリニックで、最低額も2000万円と高額です。

しかし手術のスキルだけでなく、専門医資格も必要です。さらに院長候補なので、クリニック経営の知識も持ち合わせていなければなりませんし、スタッフの労務管理も必要になるでしょう。

クリニックではありますが、病院院長に就任するくらいの心構えがないと、採用されることは難しいでしょう。

インセンティブには注意が必要

栃木県宇都宮市のクリニックも、院長候補を募集していて、最低年収額を2000万円に設定しています。手術に関する記載はないのですが、インセンティブ（報奨）制度を設けていることから、手術を数多くこなせば収入は上がると考えられます。

こうした求人に応募するときは、必ずインセンティブのルールを確認する必要があります。というのも、インセンティブは「言った言わない」のもめごとが多い制度なのです。

白内障手術の件数でインセンティブが設定されている場合でも、「多焦点眼内レンズを1人とカウントし、単焦点は0.3人とカウントする」といったルールがあったりします。

長崎県島原市のクリニックの求人票は「解読」が難しい求人票のひとつです。それは、求人元側の複雑な「心理」が透けて見えるからです。

「たくさん手術をしてくれる眼科医に来てほしいから、年収は高めに設定する。しかし島原まで来てくれる先生がいるかどうか不安なので、『手術はしたくない』という眼科医も募集したいのだが、その場合は年収は下げたい」

このクリニック経営者は、そのように考えていると推測できます。

このようなクリニックに、「手術はもうしたくない」と考えている眼科医が応募するのはリスキーかもしれません。

それは、手術なしの場合の年収額でもめる可能性があるからです。また、手術なしで契約する場合でも、医師としては「本当に絶対に手術をさせられることはないのか」という確認も必要になります。

島原市にUターンを希望していて、手術をしたくない眼科医は、とても悩ましいところだと思いますが、この求人票は回避する方が無難かもしれません。

資料：「眼科医の求人票」（リクルートドクターズキャリア）

年収交渉で医療機関から最高額を引き出すには、「その医療機関が求めている医療」を知り、採用面接で「その医療は私の得意分野です」とアピールする必要があります。

眼科病院や眼科クリニックの広告やホームページから「求められている医療」を探りました。

医療雑誌の特集記事には年収交渉のポイントが隠されている

病院やクリニックの広告や宣伝には、厳しい規制がかけられています。医師が広告に登場して「私はこの治療が得意です。最新治療も導入しています」とPRすることはできません。

しかし、医療雑誌には「広告のような記事」という記事があり、雑誌社が「最新治療の取材で○○先生に話を聞いた」という体裁を取れば、広告規制の対象外となるのです。

「白内障手術30分」のスキルは必ずPRを

医療雑誌で特集されている記事には、病院やクリニックの「私たちはこういう治療がしたい」という思いが反映されていることがあります。

例えば、読売新聞が出している「病院の実力2017総合編」は、白内障の日帰り手術を特集しています。医療機関を手術数でランク付けしているこの雑誌は、病院・クリニックのガイドブックのような存在ですので、ここが白内障を取り上げているということは、この疾患こそが眼科病院・クリニックが注目している疾患なのです。

白内障の日帰り手術を得意とする先生は、採用面接時の年収交渉を有利に運べる可能性があります。

さらにその手術を「30分」で行える自信がある先生は、面接時に必ずそのことをPRしてください。PR方法としましては、30件程度でかまいませんので、先生が最近行った白内障手術の経過時間を表にした資料を作成して、面接相手の病院理事長に渡せると、訴求力はかなりアップします。

「多焦点」は眼科医転職の強力な武器になる

白内障の手術を得意とする眼科医がさらなる年収アップを狙うのであれば、多焦点眼内レンズを手掛けることです。なぜなら、多焦点は単焦点より利益率が高いからです。

単焦点眼内レンズの治療である「水晶体再建術：眼内レンズを挿入する場合（縫着レンズを挿入するもの）」は保険適用で、診療報酬つまり病院の売上は約18万円です。

一方、医療保険がきかない多焦点眼内レンズの治療は、医療機関側が自由に料金を設定でき、大体40万～50万円に設定している医療機関が多いようです。

つまり病院側は、「多焦点の手術ができる先生は、できない先生より、手術1件につき20万円以上、病院の経営に貢献してくれる」と考えるのです。

より良い医療をしっかり「営業」できるかどうか

年収をさらにアップさせる交渉術はまだあります。それは、「多焦点眼内レンズの優位性を患者にPRするスキル」です。

白内障手術を前面に押し出している病院やクリニックの経営者は、実はこの「営業行為」こそ、次に採用する先生に行ってほしい仕事なのです。

ただ、多くの眼科医は「営業行為はしたくない」と思っています。ですので、もし先生が「患者に多焦点をすすめることは、より良い医療を推進することなので、営業ではなく医者の務めであると考える」のであれば、それも採用面接時にPRするとよいでしょう。

某B病院は手術をしない加齢黄斑変性治療を集患アピール

東京の大学病院Bは、加齢黄斑変性による網膜硝子体治療において、手術回避をアピールしています。
これは患者の年齢を考えて、リスクがより小さい治療を提供しようと考えるからですが、売上を度外視した選択というわけでもありません。

網膜硝子体手術を回避する治療のひとつに「抗VEGF薬による硝子体内注射」がありますが、これは硝子体内注射手技の診療報酬と薬価だけで約15万円の売上になります。

しかも患者となる高齢者のQOLにも大きく貢献するので、B病院が力を入れるのもうなずけます。

採用面接での交渉で、確実に年収アップを獲得するためには、売上を意識した発言が欠かせません。主な治療の診療報酬や高額薬剤の薬価を正確に頭に入れておくことは、その下準備といえるでしょう。

認定医や専門医の資格は、年収交渉を有利に運ぶための必須項目ですが、一朝一夕に取得できるものではありません。新薬や最新機器を使いこなすにも時間が必要です。

そこで、「2年後の転職」を検討している眼科医の医師が「いましておくべきこと」を考えてみます。

「眼科は装置医療」という認識を持つ

眼科はもちろん手技医療です。しかし上の見出しには「眼科は装置医療」と書きました。それは、年収アップを図るには、高度な手技に加えて装置に強くなる必要があるからです。

というのは、2011年の「東京・銀座レーシック手術感染事故」によって、一般の人に「眼科治療はリスクが大きい」という先入観が植え付けられてしまいました。

この事故以前の一般人のレーシック治療に対する理解は、「機械のメスで小さく切り傷を入れるだけ」といった程度でした。ところがこの事故以降、「ちゃんとした眼科にかからないと危ない」と考えるようになりました。

網膜硝子体手術は25から27ゲージの時代へ

こうした「消費者マインド」を敏感に察知している眼科クリニックは、盛んに「最新の医療機器や最先端の医材料が低リスクをもたらす」とPRしています。

つまり高額年収を用意している病院やクリニックは、求人に応募してきた眼科医の「装置の知識」をとても気にします。

例えば、網膜硝子体手術で使うゲージシステムは、20ゲージから25ゲージへと移り、そしていまは27ゲージの時代に突入しています。多くの眼科クリニックが既に「当診療所でも27ゲージを導入しました」とPRしています。

採用面接に臨んだ先生が「27ゲージの必要性をひしひしと感じています」と言ってしまっては高額年収は望めないということです。
この場合の「正解」は、「貴院ではまだ25ゲージシステムをご使用とのことですが、すぐに27までバージョンアップしてはいかがでしょうか」といった提案となります。

ただ、眼科医によっては、27ゲージどころか、25ゲージでも感染リスクが高まるとして、「あえて23ゲージで」網膜硝子体手術を行っています。

もちろんその治療方針を否定するつもりはありません。ただ、そのようなこだわりがある先生でも、「27ゲージこそベストと考える眼科病院経営者が増えている」ということは覚えておいてください。

資料：「検証・医療事故：レーシック手術集団感染事件で銀座眼科医師に実刑判決、出河雅彦」（朝日新聞、法と経済のジャーナル2013.9.19）

http://judiciary.asahi.com/fukabori/2013091600003.html

レーシックを超えた！？「リレックススマイル」

先ほど紹介した読売新聞の「病院の実力2017総合編」に、小さな記事なのですが、「リレックススマイル」が紹介されています。
しかも紹介しているのは医療機器メーカーではなく、埼玉県の眼科クリニックの理事長です。

「東京・銀座レーシック手術感染事故」は、医療機器が悪かったのではなく、それを扱った医師に配慮が欠けていたことが、司法の場でも証明されました。しかし「大衆のイメージ」というものは、一度つくられるとそれが間違いだったとしても取り消すことは容易ではありません。

その意味で、庶民目線で見た場合、「レーシック」という言葉は「大衆受けしない」といえます。そこにリレックススマイルが登場しました。デビュー年は2010年で、銀座の事故の前年となります。

メーカーは「レーシックに比べて創口が小さくて済むので、衝撃に強く痛みが少なく、術後にドライアイになりにくい」とアピールしています。

こうした利点があることから、「病院の実力2017総合編」でも、リレックススマイルによる治療を進めている医師は「衝撃に強いのでアスリートに向いている。手術後の回復も早い」と述べています。

勤務医の年収は、勤務先の医療機関の売上と比例する傾向にあります。「儲けている病医院の年収は高い」という法則は正しいといえるでしょう。

そして、利益を出している眼科の病医院は、設備投資を怠りません。それは「治療効果」と「大衆受け」の両方を狙っているからです。

ですので、「2年後には転職をして、その際は年収を大幅に上げたい」とお考えであれば、いまからメーカーの営業パーソンからレクチャーを受けるなどして、先端医療機器についての造詣を深めておく必要があるでしょう。

「リレックススマイル」と「クリニック」で検索すると、数多くの眼科診療所がヒットしますので、現場でどのように実用が始まっているのかを情報収集しておくことは、すべての転職眼科医にとって必須かもしれません。

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