精神科 常勤医師の年収アップ交渉術 転職面接で使える具体的手法

年収だけで勤務先を変える医師はいません。しかし、長年の研鑽によって身に付けた医療の知識と経験が、「正当な報酬」によって評価されることは、当然のことです。今回の記事では精神科の先生が、次の転職で大幅年収アップを獲得する交渉術を紹介します。

精神科の勤務医の年収上限を知る

年収交渉では、「希望年収が低すぎること」は自分を低く見せることになりますし、「ふっかけること」はご自身の品位を汚すことになるため、どちらも禁物です。また、採用面接時に病院側から予想外の高額年収が提示された場合も、業務内容をきちんと確かめないと危険です。

転職で確実に年収アップを図るには、先生自身が「精神科勤務医の年収の相場」を把握しておく必要があります。代表的な転職支援サイトの求人票を分析してみましょう。

リクルートドクターズキャリアの求人票から

医師専用の転職支援サイト「リクルートドクターズキャリア」には、精神科医の求人票が583件あります（2017年7月現在）。これは他科と比べて多い数字といえ、精神科医を必要とする病医院が全国に存在することが分かります。

また、「年収2,000万円以上」を提示する求人票は10件あり、これもまずまずの数字です。求人票からは、総じて「精神科医の年収は他科と比べて高い」といえます。

「忙しさ」か「地方」を覚悟すれば年収3,000万円も可能

「年収2,000万円以上」の求人票のうち、上限金額に「3,000万円」を明示している求人票が2件ありました、詳しくみてみましょう。

同じ「最高3,000万円求人」でも、中身をじっくりみると随分違うものです。

「じっくり」ではなく「次々」「1人でも多く」

千葉県柏市は、東京へのアクセスが良い人口42万人の大きなマチです。所得水準が高い層の患者が期待できます。それにしても「最低2,000万円、最高3,000万円」は期待させると同時に「何かあるのでは」と疑ってしまいます。

20時までの夜間外来がある上に、最大週10コマを受け持つことになり、しかも1コマ60名もやってきます。典型的な都市型鬱治療クリニックと予想できます。

つまり、このクリニックの経営者が、転職活動中の精神科医に求めるものは「患者の声に耳を傾けてじっくり向き合う治療」ではなく、「標準的治療を次々処方して、1人でも多くの患者を楽にしてあげる治療」ということになります。

経営者に会う前に「見立て」を持てるかどうかがカギ

こうした「見立て」は、年収アップを狙った交渉では重要になります。一般サラリーパーソンの場合、「転職先の会社に自分を合わせる」という気持ちは自然とわきおこってきますが、医師はどうしても「経営者が求める医療」に合せるより「自分の医療」を究めたくなります。

もちろん、先生が理想とする医療を追い求めることは素晴らしいことですが、とことん年収アップにこだわった転職活動をするのであれば、1.妥協をするか、2.自分が求める医療と同じ医療を実施している病医院を探す――しかありません。

つまり、この柏市のクリニックのような診療所に転職する場合、「診察スピードを上げて、忙しい都会人のペースに合わせる」という治療に賛同できないと、経営者側と衝突するリスクがあります。というのも、経営者側には少なからず「これだけの高額年収を支払っているんだから」という意識があるからです。

中堅の精神科医に長期間住んでもらいたいから？

もうひとつの「最高3,000万円求人票」を出しているのは、北海道京極町の精神科病院です。この町はかなりの「僻地」で、ヒグマが出没し、冬は雪に囲まれます。最低額でも2,400万円を提示しているのは「僻地手当」の要素が含まれているからでしょう。

この精神科病院での業務は、外来患者が少なく、入院患者の受け持ち数が多いという特徴があります。しかも主な疾患は認知症となっているので、近隣のマチからも、困難症例の認知症高齢者が集まってくる病院、と想像できます。

だからこそ、「10年目以上」の医師を求め、できれば「管理職」になっていただきたい、と考えているのでしょう。高額年収は「移住手当」と考えることもできそうです。

参考：「精神科医求人」（リクルートドクターズキャリア）

「京極町ヒグマ出没マップ」（京極町2015年10月）

1,500万円以上を確実に狙うなら「指定医」は必須

次に年収提示額が標準的な求人票をみていきます。まず目立つのは、「精神保健指定医」を応募条件にしている求人票が多い、ということです。

参考：「精神科医求人」（リクルートドクターズキャリア）

こうした傾向は、他の診療科ではあまり見られません。他科の求人票では、たまに「認定医や専門医や指導医などの資格保有者、歓迎」とあるだけで、「必須」と書かれてあったり「採用条件」にしているところはほとんどありません。

極端な例ですが、訪問診療医師や透析室医師を募集する求人票だと、「内科、消化器内科、循環器内科など」と書かれてあるものもあります。これは「医師免許をお持ちなら、誰でも歓迎」という意味に他なりません。

精神科病院が「指定医」にこだわるのには理由があります。

もちろん、学会が認定する「専門医など」と異なり、精神保健指定医は国家資格となります。指定医は「強い資格」であり、つまり「年収アップにつながる資格」なのです。

指定医は重症の精神科疾患患者に行動制限や措置入院などの対応が取れるので、精神科の病院にとって「指定医を雇用すること」は「本物の精神科であることの看板」を維持するために欠かせません。

指定医の確保は死活問題なのです。

また指定医による診察や治療は、非指定医によるものより診療報酬が高いので、経営問題にもかかわってくるのです。

つまり指定医資格をお持ちの精神科医は、病院理事長から三顧の礼を尽くして迎えられるのです。

実際、精神科医の求人票を概観しても、1,500万円以上の案件が散見しています。他科の先生がこれを見たら、うらやましく思うでしょうし、精神科医が指定医を持っていれば年収1,500万円以上を獲得するには比較的容易といえるでしょう。

指定医資格の取得は、5年以上の診断・治療実績と、3年以上の精神科実務経験、レポート8本の作成、そして日本精神科病院協会での研修の修了です。

決して低いハードルではありませんが、「年収を100万円単位で左右する」資格として考えると、挑戦しない理由は見つからないのではないでしょうか。

訪問診療で独特の地位を築く精神科

訪問診療の医師といえば、一般内科、循環器内科、消化器内科が人気ですが、実は精神科医のニーズが高い分野でもあるのです。

内科系の医師に求められる訪問診療といえば、高齢者の看取りや、延命を目的としない緩和ケアなどですが、精神科医による訪問診療はそれとはまったく異なるからです。

ブルーオーシャンで仕事ができる好環境

認知症が治療領域に含まれるので、訪問診療の精神科医も頻繁に高齢者宅を訪れることになります。しかし在宅患者にはそのほかに、境界性人格障害や引きこもりの青年、不登校の子供たちもいます。

つまり、精神科の訪問診療は、在宅医療の中でも独特の地位が築かれているので、他科の先生と競争する必要がないのです。

一般ビジネスでは、競合他社がいない市場のことを「ブルーオーシャン」といいます。ブルーオーシャン型のビジネスは、利益率が高く、なおかつ顧客から頼りにされるので、事業者のペースで業務が行えます。

よってブルーオーシャンである精神科訪問診療は、収入も働きやすさも、両方とも得られる稀有な領域といえるでしょう。

ちなみに、競合がひしめき「血で血を洗う」激しいビジネス場のことを「レッドオーシャン」といいます。外来専門の一般内科クリニックは、まさにレッドオーシャンにいるといっていいでしょう。

精神科は訪問診療でも高額年収が可能

精神科の訪問診療クリニックのサービスで特筆すべきは、医師による初診の前に、精神保健福祉士が患者宅を訪問することです。これは、在宅の精神科疾患の患者には、治療はもちろんのこと、経済的な支援も必要になるケースが多いためです。

精神保健福祉士がソーシャルワーカとして活動することで、医師の負担はかなり減ります。こうしたチーム医療の徹底は、先生にとっては収入以上に魅力的に感じるのではないでしょうか。

「収入以上に」といっても、収入そのものが悪い訳では全くありません。精神科の訪問診療の求人票を見てみましょう。

参考：「精神科医求人」（リクルートドクターズキャリア）

訪問診療で高額年収を狙うには「ひとりだち」が必要

特別に高い求人票だけを選んだわけではありません。一般的な求人票を任意に2件ピックアップしましたが、年収1,500万円はそれほど難しくなさそうです。ただ、いずれも10年目以上の中堅医師を求めていることから、「クリニック経営者がいちから教えなくいいドクター」を求めていることは明らかです。

墨田区のクリニックは、1日の訪問件数が最大18件になっています。この数字をクリアすることはたやすいことではありませんが、しかしその「頑張り」は最大2,200万円の年収で報われます。挑戦し甲斐があると思います。

またこのクリニックでは、看護師とは別にドライバーが同行するので、工夫次第でいくらでも効率よく訪問することができます。

訪問診療で「ひとりだち」したと言われるには、「ひとりですべての治療に対応できる」だけでは足りず、スタッフたちに的確な指示を出し、効率的に患者宅を回る「仕組みづくりができる」ことまで求められます。

年収交渉で医療機関から最高額を引き出すには、「その医療機関が求めている医療」を知り、採用面接で「その医療は私の得意分野です」とPRする必要があります。
精神科に力を入れている病院や精神科クリニックの広告やホームページから「求められている医療」を探りました。

精神科病院はいま「2つの圧力」を受けている

病院の経営者が難しい舵取りを迫られているのは、何も精神科に限ったことではありません。しかし精神科病院は、経営面だけでなく、治療方針についても大きな転換を迫られているのです。

しかもその「圧力」は、2つもあるのです。

2方向から圧力がかかり、しかもそれがお互いに矛盾した内容だった場合、対応に苦慮することは想像に難くありません。

例えば、自動車メーカーには、燃費が良くて快適に走れるクルマづくりが求められていますが、燃費を良くすれば走りが犠牲になりますし、スピードを出すために馬力を上げると途端に燃費が悪化します。

「身体拘束を減らせ」「長期入院を解消せよ」

これと同じように精神科病院にはいま、「身体拘束を減らせ」という圧力と「入院患者を減らせ」という圧力がかかっています。

患者の利益と国の医療費予算を考えると当然の圧力ですが、しかし「よりマイルドな治療をせよ」と言いながら、「でも入院を長引かせるな」と命じるのは、酷といえばあまりに酷な話です。

厚生労働省の調査によると、精神科病院において、身体拘束された患者数と、施錠した部屋に隔離された患者数が2014年度に過去最高に達しました。身体拘束は前年度比453人増の1万0682人、隔離は同211人増の1万0094人でした。

しかし2014年度の精神科病院への入院患者は、同7030人減の29万0406人だったのです。

この数字だけを見ると、事情を知らない一般の人たちは「入院患者が減っているのに、拘束や隔離が増えるのはおかしい」と感じてしまうでしょう。

世間の評価は、症状が重い患者が増えていることや、精神科疾患患者の高齢化により「その他の病気」によって入院が長引く事情は、まったく考慮されません。こうした精神科病院への「一般人からの誤解」が、厚生労働省の圧力を後押しして、精神科病院の経営をさらに難しています。

2割減らせという「暴挙」にどう対応したらいいのか

この調査とほぼ同時期に、厚労省は、統合失調症などで精神科に長期入院する患者を2020年度末までに約4万人減らす目標を立てました。「病院から患者を出すため」に、地域にグループホームを整備する方針も打ち出しています。

国内の精神科病院で、1年以上入院している長期入院患者数は、2014年度現在約19万人でした。このうちの4万人を退院させるということは、2割強の入院患者を退院させるつもりなのです。つまり、厚生労働省は「精神科病院は患者を無駄に長く入院させている」と疑っている――と読み取れます。

精神科病院や精神科医には言い分があると思いますが、厚労省が立て続けに2つもの圧力をかけてくるということは「本気」の証拠です。先生もご存知の通り、厚労省が病院に治療方針の転換を迫るとき、診療報酬を下げて誘導します。兵糧攻めです。

すなわち、精神科病院の経営にとってピンチな状況といえます。

先生が採用面接で訴えるべきことは「経営問題の解決策」である

ここに、精神科医の先生が、次の転職で確実に年収を上げる戦略が隠されています。先生が採用面接に臨んだときに、病院理事長に向かって「身体拘束のない医療」と「早期退院を実現する地域連携」についてのプランを説明できれば、非常に喜ばれるでしょう。

例えば、先生の尽力によって身体拘束を解消できた事例がありましたら、簡単な事例報告書のような資料を採用面接の場に持参すると効果的です。

もしくは、先生が現在お勤めの精神科病院で、平均入院期間より短いクリニカルパスを作成し実施していたら、採用面接で積極的にその取り組みを紹介してください。病院経営者は食い入るように先生の話を聴くでしょう。

認定医や専門医の資格は、年収交渉を有利に運ぶための必須項目ですが、一朝一夕に取得できるものではありません。新薬や最新機器を使いこなすにも時間が必要です。そこで、「2年後の転職」を検討している精神科医の医師が「いましておくべきこと」を考えてみます。

「地域包括ケアシステム」について学ぶ

精神科病院が、これまで普通に入院させてきた患者を、国からの圧力を受けて退院させるということは、まだ治り切っていない精神病疾患が地域にあふれることを意味します。
これは3つの混乱が想定されます。

3つの混乱にどう対処するか

日本人はまだ精神科疾患に対する偏見が強いので、地域の人たちが混乱します。これが1つ目です。退院患者の近所の人が「まだ治っていないのに精神科病院から退院してきたらしいよ」と意識してしまうことは、とても不幸なことです。

2つ目の混乱は、本人とその家族に生じます。意を決して精神科への受診を決めた人、または、受診を強く促した家族としては、まだ症状が残っているの退院を迫られたら、病院に見放された気持ちになるでしょう。「退院＝社会復帰の第一歩」という理想が崩壊します。

退院患者の受け皿になる福祉施設などの動揺が、3つ目の混乱です。福祉施設には今後、精神科病院が担っている医療行為以外の機能を持つことが求められますが、それを医療従事者たちよりはるかに安い賃金体系の福祉の人たちが担わなければならないのです。混乱するのは確実でしょう。

あなたの力が必要な理由

しかしこうした3つの混乱を、一気に解決する方法があります。厚生労働省が示している「地域包括ケアシステム」です。

地域の社会資本が緊密に連携することで、無理と無駄をなくし、切れ目のない医療・福祉サービスを提供することで、患者たちのQOLを高めようという戦略です。同時に国の医療費予算の削減も狙います。

この地域包括ケアシステムこそが、精神科医の年収アップに欠かせないポイントとなります。なぜなら厚生労働省は、地域包括ケアシステムの構築に苦慮していて、その原因は「なかなか連携してくれない」からなのです。

なぜ地域包括システムは機能しないのでしょうか。

突如、精神科疾患を発症した患者本人やその家族は、そもそもどこでなんのサービスを受けたらいいのか分かりません。しかも精神科疾患は「レントゲンに映る病気」ではないので、すぐに原因究明ができるものではなく、診断が下らなければ治療も開始することができません。

ようやく治療が軌道にのってきても、厚労省の指導によって退院を余儀なくされ、再び地域に戻されます。つまり患者本人や家族は、病院を探したときと同じくらいの労力をかけて、退院後の支援事業所を探さなければならないのです。

地域包括ケアシステムに必要なのは、司令塔です。地域包括ケアシステムがうまく回っている地域は、精神科医が的確な指示を出しています。

精神科医が次の転職活動で年収を上げるには、医療機関以外に人脈を持つ必要があります。そうした人脈を生かして他業種の人たちを動かし、患者の利益と病院の利益と他業種の利益をWin-Win-Winの関係に導くことができると、収入は自ずと上昇していくでしょう。そしてそのときは、年収以上の喜びが得られているはずです。

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