長崎県の看護師求人事情と、看護師確保対策を知る

元看護師のライター　紅花子です。
各都道府県の看護師確保状況をお伝えしているこのコラム、今回は「かすてら」や「ちゃんぽん」で有名な、異国情緒あふれる長崎県の看護師就業状況と、同県の看護師確保対策についてお伝えします。

長崎県の看護職員数の動向

鎖国時代に、日本で唯一の外国交易玄関口として栄えた長崎県。「明治日本の産業革命遺産」として世界遺産に登録された端島（軍艦島）や、現在「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」として世界遺産登録申請中の教会群のほか、グラバー邸などの洋館や中華街など、異国情緒あふれる独自の文化が根付いています。

長崎県は病院数が多く、平成22年10月1日現在、県内の病院は162施設で、人口10万人当たり11.4と、全国の6.8を大きく上回っています。

厚生労働省「衛生行政報告例」によると、平成22年12月末に県内で就業していた看護職員数は24,293人（保健師646人、助産師358人、看護師14,840人、准看護師8,449人）で、平成26年には、就業看護職員数は25,211人（保健師683人、助産師401人、看護師16,379人、准看護師7,748人）となっています。人口10万人当たりの就業者数で見ると、看護師は1,181.7人で、全国平均855.2人より326.5人も上回る計算です。

長崎県では病院勤務の看護師が最も多く（75.7％）、全国（72.8％）をやや上回っています。一方、診療所に勤務する看護師は、全国で12.4％であるのに対して11.5％と少ない状況です。在宅医療関連では、訪問看護ステーション勤務が全国3.3％に対し2.3％、介護保険施設等が全国6.5％に対し6.2％です。

介護保険に関する施策等が充実するに従い、在宅医療関連に就業する看護師も増えているようですが、全国平均と比較すると、まだ少ないことがわかります。

二次医療圏の状況

もともと10万人当たりの看護師数が全国平均よりも数が多く、実数も年々増加している長崎県。しかし県内すべての医療圏で、基準病床数よりも既存病床数が多く、病床利用率も全国平均より高くなっていることから、今後は病床数のコントロールが図られる可能性があります。

住民にとって安心安全な医療を提供するには、看護師数の安定を図る必要もありそうです。

また半島や島々など、複雑で起伏に富んだ地形を持ち、医療が手薄になりがちな地域の特性に対応して独自の医療体制を構築してきた長崎県は、高度な医療を除くほとんどの疾患は地域内で対応できる体制を作り、その一方で、脳神経外科や心臓血管外科、放射線によるがん治療などの特殊な高度医療、小児外科等は都市部が集中的に担う、という役割分担をしてきました。

そのため二次医療圏ごとの看護師数は、離島・過疎地域のある圏域と都市部との格差が大きく、離島・へき地の公立病院では、ほとんどの病院で看護師不足が続き、特に離島の基幹病院では看護師の確保が急務となっている状況です。

また、県では毎年600～700人程度の新人看護職員が就業していますが、１年以内に離職する率が平成22年度は9.5％と、全国平均（8.1％）に比べて高い状況にあります。
こうした看護師の「大量養成・大量離職」の構造を転換するために、離職防止や未就業者の就業促進を積極的に進める必要があります。

さらに医療の高度化・専門化に対応できる質の高い看護師を確保する必要があるのは他の都道府県と同様です。また、少子高齢社会において、治療だけでなく健康の維持・介護予防など包括した取り組みの面でも看護師は重要とされています。

長崎県では、質の高い看護を目指して平成18年度から「専門分野（がん）における質の高い看護師育成事業」として、長崎大学病院に実務研修を委託するなど積極的に専門看護師・認定看護師の育成を進めてきました。その結果、平成29年10月現在、長崎県には専門看護師が14人、認定看護師が213人います。特にがん分野の専門看護師は、平成24年にはわずか1名でしたが、現在では6名まで増えています。

こうした課題を抱えている長崎県では、看護師数を確保する対策として以下のような取り組みを掲げています。

1.養成力の確保

• 看護師養成施設への運営費補助
• 看護職員修学資金貸与制度等の拡充
• 看護教員・実習指導者の養成、教員研修の実施

2.離職防止および資質向上

• 卒業後の教育の充実および新人看護職員研修費用の一部助成
• 研修責任者への指導力向上や職場の研修体制を整備
• 施設長や管理者のワークライフバランスへの理解と周知、勤務環境の改善
• 院内保育施設の支援
• 認定看護師の資格取得に必要な経費の一部を助成

3.就業促進・定着促進

• 潜在看護師の就業促進、看護力再開発などの講習会を実施
• 訪問看護支援するナースセンター事業を充実強化
• 看護学生を対象に合同説明会を実施

また、長崎県看護協会では看護師の研修会を会員価格で受講できるほか、福利厚生として慶弔見舞金、冠婚葬祭施設やレジャー施設の割引などを用意しています。

離島や過疎地を数多く抱えながら、県内の病院が連携して医療の空白をつくらないよう、独自の医療体制を整えている長崎県。高度な医療機能が集中し、研修体制も充実した都市部の病院に転職したら、専門的なキャリアアップも可能です。

また、看護師の少ない離島や過疎地への転職は地域で大歓迎されること間違いなし。休日は美しい海を楽しみながら、素朴な島の人々とふれあえる地域に密着した看護の仕事ができることでしょう。

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