ドクターズナビゲーター（株式会社ドクターズナビゲーター）の評判・口コミ・ランキング

総評：不明点ばかりなのに登録などできない

 

ドクターズナビゲーター（運営：株式会社ドクターズナビゲーター）は、大手求人情報誌リクルート出身の笹井秀哉氏が2012年に開業した新興の医師紹介会社です。代表本人はリクルートで様々なキャリアを積んでいるようで、それなりのコンサルタントとしての能力は期待できそうです。しかし、実際のサイトには公開、非公開に限らず保有求人情報は一切なく、実際に登録してもどれだけの紹介を得られるのかは全く不明です。

 

また、新しい形の医師専門のコンサルティング型エージェントと謳っておりますが、代表のほかにどれだけのコンサルタントが在籍しているのか、そのコンサルタントにどのような教育、研修を行っているのか何もわからず、完全な公開情報不足状態。正直、現状では登録するにはリスクの高いサイトと思われ、とても医師の皆様に登録することをお勧めできません。

 

中長期的なサービスというフレーズがあるように、恐らくマッチングというよりは生命保険の外交員のように、担当コンサルタントが話をじっくり聞いたうえでその条件に見合う医療機関を探すような仕組みかも知れません。

 

また、担当コンサルタントが一度の転職だけでなく、担当した医師のその後のキャリア形成に長期間につきあい、様々なかかわりを持つことを目指しているようにも思えます。

 

しかしながら、このようなサービス体制であれば、年間登録料を貰わないと割りが合わないようにも思いますが、登録＆サービスは完全無料となっているので、収益状況にも若干の疑問がわいてしまいます。

 

 

会社概要：株式会社ドクターズナビゲーター

会社名	株式会社ドクターズナビゲーター
サービス名	ドクターズナビゲーター
設立	2012年7月
代表者	代表取締役　笹井秀哉
資本金	500万円
年商	非公開
従業員数	不明
コンサルタント数	不明
所在地	〒104-0061　東京都中央区銀座五丁目１４番８号
連絡先	03-6264-1964
営業拠点	1（東京）
厚生大臣認可	13-ユ-305642
医療従事者会員数	不明

 

商業登記簿謄本（画像クリックで拡大）

 

 

重要なのは求人件数よりコンサルタント数の明示

 

一般的に医師紹介会社のサイトでは、転職を希望する医師が自分に見合った条件で検索するシステムがあるのが普通ですが、このサイトにはそういう項目が一切ありません。希望勤務地と就任希望時期を選択できるだけ登録を求めています。詳細な条件等の確認は実際に面談したときに話を聞くというシステムのようです。

 

つまりは、それまでに自分に合った求人情報をドクターズナビゲーターが保有しているかどうかさえ、事前に確認することはできません。これはかなりリスクの高い要件と言えると思います。

 

こうしたことから、転職成功角度に関わる全てはコンサルタントの能力次第ということになると思われますが、実際に何人のどういったコンサルタントが在籍していて、１人のコンサルタントが何人くらいのクライアント（この場合は当然転職希望の医師ですが）を同時に満足させることができるのかも全く不明です。こういう心配をせざるを得ない理由は、ドクターズナビゲーターが営業拠点が本社のみなのに、医師の転職希望地は一応全国登録できるようになっているからです。

 

つまりは、極端な話、現在東京に在籍している医師が生まれ故郷の地方に帰ろうとして、このサイトに登録したとき、コンサルタントは東京からその地方の医療機関を探すということになるかも知れないわけです。そういう状況で複数のクライアントを同時に面倒をみることが可能なのかどうか大きな疑問が沸いてきます。

 

そして実質的にそのような営業体制は自社のみでは不可能であり、結果、外部の医師紹介会社が保有している求人情報などを又借りしてその場を過ごすなどの対応をしなければならなく成ります。

 

営業実績も不明

 

不明だらけのドクターズナビゲーターですが、営業実績や経常利益も全く不明です。2012年からサイトを運営しているようなので、当然2013年度にはそれなりの売上等があるとは思うのですが、経営状況は特に公表されていないので、定かではありません。

 

一般の企業であれば、開業２年目ということを考えると大きな実績があがっていなくても問題ないかも知れません。しかし、こうしたコンサルタントの質と量が問題となるような業種の場合、経営状況の善し悪しはかなりの大きなポイントとなります。

 

なぜなら、優秀なコンサルタントを複数人雇用するということは、それなりの人件費の拠出ができなければ無理なわけで（もしかしたら凄い資産家でかなりの投資が可能なこともありますが）、さほど売上がないとなれば、その辺を疑わざるを得なくなります。

 

そう考えていくと、最悪の場合は、代表取締役である笹井氏が一人で運営している可能性すらあるということになります。そうであれば、当然のことながら、登録した場合にどれだけのメリットを得られるかは不明になるということです。

 

個人的な見解をいえば、このようなサイトの運営方法をとるのであれば、求人募集数よりもコンサルタントの人数を公開するほうが重要に思えるわけです。

 

業績について

 

ドクターズナビゲーターを運営する株式会社ドクターズナビゲーターは、企業業績を公開しておりません。

 

売上高（H25）	利益高（H25）	売上高（H24）	利益高（H24）
非公開	非公開	非公開	非公開

 

サービスサイトへのアクセス推移

 

アクセス状況の全体分析

 

同社運営サイトへの直近アクセス推移は上記のようになっております（2014年11月12日 SimilarWebにて調査。全体のアクセスデータが不十分で調査結果がでませんでした。つまり、まとまった規模のアクセスが集まっていない医師紹介会社サイト（月間1万PV以下、1日訪問数200名以下）として認識してよいと思われます

 

アクセス参照元サイト

 

同社サイトのアクセス流入元サイトは、データ量不足のため解析ができませんでした。

 

アクセス検索キーワード

 

同社サイトへのアクセス検索キーワードはデータ量不足のため解析ができませんでした。

代表取締役　笹井秀哉氏

 

ドクターズナビゲーター(株式会社ドクターズナビゲーター)代表取締役である笹井秀哉氏のプロフィール等は下記になります。笹井氏はご自身の「Twitter」を運営しておりますので、登録前に是非参照してみるとよいでしょう。

 

 

当研究所が独自で毎年調査している「日本の医師紹介会社TOP100社ランキング調査」において、株式会社ドクターズナビゲーター提供の「ドクターズナビゲーター」はトップ３ランキング入りできたでのしょうか？結果はこのようになっております。

 

 

残念ながら、「ドクターズナビゲーター」のトップランキング入りはどの分野でもありませんでした。また、その他項目を含めたランキング結果一覧は下記のようになっております。

 

常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
非常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
スポット求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
非公開求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
東京 常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
東京 非常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
東京 スポット求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
大阪 常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
大阪 非常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
大阪 スポット求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
北海道 常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
北海道 非常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
北海道 スポット求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
愛知 常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
愛知 非常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
愛知 スポット求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
福岡 常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
福岡 非常勤求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
福岡 スポット求人募集数 部門	ランキング圏外（不明）
年収1800万円以上求人数 部門	ランキング圏外（不明）
健診・人間ドック求人数 部門	ランキング圏外（不明）
産業医求人数 部門	ランキング圏外（不明）
美容外科皮膚科求人数 部門	ランキング圏外（不明）
当直なし求人数 部門	ランキング圏外（不明）

 

 

 

ここまで見てきたように、ドクターズナビゲーターは医師紹介会社としての基本的に必要な公開情報に積極的なスタンスを取っておりません。よって、現状ではドクターズナビゲーターに登録することは積極的にはお勧めすることはできません。よって評価Bが妥当でしょう。

 

ただし、都内在住で自身の医師としての今後のキャリア形成に不安と疑問を抱かれている医師ならば、（セカンドオピニオンではありませんが）、一度コンサルタントと話をしてみたいという考えであれば問題はないかも知れません。それにしても物は試し位の勢いがないと、軽々しく個人情報を登録するというのはどうかと思います。

 

結論としては、やはり少なくとも本気で転職を考えていて、なるべく短期間で転職をしたいと考えている医師においては、登録する必要はないように思われます。

 

しかし、もしもあなたが保険の外交員にいろいろ人生相談するような気持ちで外部の誰かと話してみたいと考えている医師であれば、登録することは否定いたしません。ただし、あくまで都内在住の医師に限るということです。念のため。