【2014/12/18】ワクチンによる肺炎予防の認知度はわずか8％ 高齢者へのアンケート調査結果を公開

2014年12月16日、ファイザー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：梅田 一郎　以下、ファイザー）は、自社が行った高齢者を対象にしたアンケート調査「健康寿命と予防に関する意識調査」の調査結果を公表した。

ファイザーによると、「『おいしく食事が食べられる』と『仕事や趣味を続けることができる』ことで健康を実感、健康寿命を損なう疾患としての肺炎の認知はわずか8％」としている。

このアンケート調査は、健康状態が「良い／まぁ良い／普通」と回答した65歳から70歳の男女600人（男性300人、女性300人）に対して、インターネット調査を行ったもの。各年齢男女50人ずつが回答している。

調査結果を見ると、「健康寿命」という言葉の認知度は85％だが、意味まで把握しているのは56.2％だった。正確な健康寿命年齢の認知度は低く、特に女性の健康寿命に関しては、厚生労働省の公表結果と5歳以上の開きがあった。

一方で「健康寿命」という言葉を知っていてもその意味を知らない、あるいは言葉すら知らないと回答したのは、44％に上る。

また、「健康寿命を損なう可能性のある病気のなかで気になるものはどれか（最大3つまで）」という問いに対しては、52.8％が「癌」と答えており、「認知症」「脳血管障害」がこれに続く。

一方で、日本人の死因の第3位でる「肺炎」と回答したのは、わずか8％しかいなかった。

さらに「健康な生活を損なわないために気を付けていることは何か（優先順位度別に3位まで）」という問いに対しては、「食生活に気を配る」「適度な運動をする」が大多数を占め、「病気を予防するワクチンを打つ」と回答したのは、わずか3％しかいない。

これらの結果から、高齢者に対しては「ワクチン」「肺炎予防」というキーワードは、未だ浸透していないことが浮き彫りになったといえる。

今年6月には、ファイザーが販売する肺炎球菌ワクチン「プレベナーR」の適応が、小児だけではなく高齢者まで拡大した。また今年10月からは、高齢者を対象とした肺炎球菌ワクチンは定期接種となった。

平成25年の統計では、肺炎による死亡は、癌・心疾患に続く第3位。

戦後の日本では衛生状態が良くなったこともあり一時は減少傾向にあったが、1970年代後半から上昇傾向に転じている。

肺炎による死者の95％以上は65歳以上の高齢者であるといわれており、肺炎球菌ワクチン接種に対する啓発は、今後ますます重要となると推測される。

厚生労働省は、平成25年4月1日からの10年間を「健康日本２１（第二次）」と定めている。その流れの中で公表された「健康日本２１（第二次）各目標項目の進捗状況について」という資料の中では、健康寿命の延伸と、健康格差の縮小を重点項目として挙げている。

平成25年現在、平均寿命と健康寿命の差は、男性で9.02年、女性で12.40年ある。つまりこの期間は、日常生活に何らかの支障をきたし、何らかの医療や介護を必要とする期間となる。

平均寿命の延伸とともに、健康寿命もそれなりには延伸している。しかし、当の高齢者自身が「健康寿命を延ばし、平均寿命により近づける」という意識をもたない限り、健康寿命と平均寿命の差を縮小することは難しいであろう。

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