【2017/11/10】がんの緩和ケア、研修により、7年間で診療医師の知識14％増、困難感6％減に

医師の緩和ケアに関する知識と困難感について、過去7年間で医師全体の知識スコアは14％増加し、困難感スコアは6％減少したことがわかった。
2017年11月2日、国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターを中心とする「がん対策における緩和ケアの評価に関する研究」研究班が明らかにした。

この研究は、2008年と2015年に行われた全国調査の変化を検証し、全国のがん診療連携拠点病院などで医師を対象に実施されてきた緩和ケア研修会の効果を調査したもの。
研究結果は、米学術雑誌「Cancer」掲載、これに先駆けて、オンライン版でも公開されている。

緩和ケア研修会は、政府が2007年に策定したがん対策推進基本計画に掲げられた「すべてのがん診療に携わる医師が研修等により、緩和ケアについての基本的な知識を習得する」という目標に基づいて行われている。

研修会を修了した医師は、2008年の開始から2017年7月末までに、10万人以上となった。
全国調査の対象となった国内の医師は、2008年が48,487人、2015年は2,720人となっている。

この2つの全国調査において、医師の緩和ケアの理念や疼痛管理に関する知識と、症状緩和や専門家の支援などで感じる困難感の変化を検証した。
その結果、医師全体の知識スコアの上昇と、困難度スコア平均値の現象がみられた。

また、2015年の調査対象者のうち、性別や臨床経験年数、専門領域、勤務病院種別、看取り経験などの背景要因が似ている医師同士619組を比較して、研修修了者と未修了の医師の「緩和ケアに関する知識と困難感の違い」を検証した結果、知識スコアの平均値は16％差、困難感スコアの平均値は10％差と、統計的に有意な差が見られた。

これらの結果から、がん対策推進基本計画に基づいて2007年度から推進されてきた緩和ケアの施策は、その効果が確認されたことになる。
今後は緩和ケアの実際の提供状況や、実際に緩和ケアを受ける患者や家族の療養状況への効果を明らかにすることが期待されると、研究班は述べている。

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