【2017/8/21】O157による食中毒、全国で感染報告が急増中

2017年8月21日、埼玉県食品安全課は、熊谷市内にあるスーパーマーケットで販売された、ポテトサラダが原因と思われる、腸管出血性大腸菌O157による食中毒が起きたことを発表した。

この店舗以外にも、埼玉県や群馬県にある同じ系列の店舗にて、同月7～8日に加工・販売された食品を食べた客のうち、14人が腹痛を訴え、そのうち10人からO157が検出されたという。

さらに、群馬県前橋市内の系列店舗でも、11日に販売された食品を食べた客から、新たにO157が検出されたこともわかった。

この食品は、高崎市内の食品工場で5日から7日の間に製造され、各店舗に配送されたという。群馬県高崎市の保健所は、同月21日に工場の立ち入り検査を行い、10人が食べたものと同じ日のサンプルで検査を行ったが、O157は検出されなかった。

保健所は再度立ち入り調査を行い、工場での製造過程や店舗での加工の課程で菌が混入した可能性についても、引き続き調べていくという。

また、同月24日には、神奈川県横浜市内の焼き肉店でも、別のグループの男女2名が食中毒様の症状を発症し、横浜市保健所がO157を検出したと発表した。

横浜市健康福祉局がまとめた感染症発生状況によると、腸管出血性大腸菌感染症と報告された症例は、2017年第32週（8月7日～8月13日）まではひと桁台だったが、第33週（8月14日～8月20日）に入って22件と急増。

国立感染症研究所のデータでも、腸管出血性大腸菌感染症は8月に入って感染報告が急増しており、全国のO157を含む腸管出血性大腸菌感染症報告数は、第30週ころから毎週200例を超えている。

腸管出血性大腸菌は、温度が上がると増えやすく、気温が高くなることで、さらに食中毒の増加が懸念される。原因とされる食品は、肉類や生野菜、漬物などさまざま。菌が付着した食品を食べることで感染し、腹痛や下痢を引き起こす。まれに重症化して腎臓や脳に障害が出ることもあり、死に至る危険もある。

厚生労働省は、食中毒予防の3原則として「（病原菌を）付けない・増やさない・やっつける」を呼び掛けているが、飲食店や食品小売店は、調理場の衛生環境をあらためて徹底チェックする必要がありそうだ。

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