【2016/7/22】「がんの5年相対生存率」データを公表　国立がん研究センター

2016年7月22日、国立がん研究センター（理事長：中釜斉、所在地：東京都中央区、略称：国がん）がん対策情報センター（センター長：若尾文彦）を中心とする厚生労働科学研究費補助金「都道府県がん登録データの全国集計と既存がん統計の資料の活用によるがん及びがん診療動向把握の研究」研究班（研究代表者：がん対策情報センター　がん登録センター 松田智大）は、「地域がん登録」データを活用して「がんの5年相対生存率」を公表した。

「地域がん登録」のデータは、これまでにも何度か活用されており、地域がん登録事業実施全県への呼びかけにより行われた統計では、2011年2月に「2000年～2002年の診断症例」から集計されたものが公開され、2013年には「2003年～2005年の診断症例」から集計されたものが公開された。今回で3回目になる。

今回は21県の644,407症例（参加は27県）について、全部位と部位別、臨床進行度別、年齢階級別で、5年相対生存率の集計が行われた。

全部位での5年生存率

今回の集計結果では、男性59.1％、女性66.0％、男女計62.1％となり、前回よりも3ポイント以上向上している。しかし、その背景には、前立腺がんや乳がんなど予後のよいがんが増えたことの影響も考えられるという。

部位別5年相対生存率

男性：前立腺、皮膚、甲状腺、膀胱、喉頭、結腸、腎・尿路（膀胱除く）などが高く（70-100％）、白血病、多発性骨髄腫、食道、肝および肝内胆管、脳・中枢神経系、肺、胆のう・胆管、膵臓が低かった（0-39％）

女性：甲状腺、皮膚、乳房、子宮体部、喉頭、子宮頸部、直腸などが高く、脳・中枢神経系、多発性骨髄腫、肝および肝内胆管、胆のう・胆管、膵臓が低かった

年齢階級別生存率

加齢とともに生存率が低くなる傾向があるものの、若年者より高齢者の生存率が高い部位や、年齢と生存率との相関が明確ではない部位もあった

また、部位に関わらず、臨床進行度が高いほど生存率は低下、逆に早期で診断されると生存率が良好であることが分かった。

「地域がん登録」は、1950年代よりスタートしているが、2012年診断症例で初めて47全都道府県の登録データが揃い、今回の集計対象診断年（2006～2008年）では、前回集計の7県から21県に大幅に増加している。しかし日本のがん登録は、がん登録の標準化、データの精度が未だ十分ではなく、罹患数・率や生存率をそのまま他県と比較するためには、まだまだ課題があると指摘されている。

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