【2015/7/18】 ゲノムを知れば、的確な治療が見えてくる？動き出したゲノム医療

2015年7月15日、政府は「第４回　ゲノム医療実現推進協議会（以下、協議会）」を開催し、「ゲノム医療」の実用化に向けた推進方針をまとめた。今回の方針では、東北メディカル・メガバンクなど、国内にある三つのバイオバンクのデータが対象となっている。

それぞれのバイオバンクで管理されている情報を元に、認知症やがん、希少疾患などの発症に関わる、遺伝子に関する研究を重点的に進め、新しい治療法の開発や、治療効果の向上を目指す。来年度の予算案へ反映する方針。

「ゲノム医療」とは、人体の設計図ともいえるヒトゲノム（全遺伝情報）を活用し、患者個人のゲノム情報に合せ、もっとも適切な医療を提供する仕組みのこと。

認知症、がん、希少疾患などの発症や、有効性の高い薬剤を用いることでより効果的な治療を行うなど、まさに「オーダーメイド医療」とも呼べる手法だ。

「ゲノム医療」では、患者の遺伝子と健常者の遺伝子などを比較し、その違いを見出すことから始まる。さらに、抗がん剤ごとの「効きやすさ」や副作用が出やすい「体質」なども加味すれば、より有効性が高い薬剤を選択し、副作用を最小限にとどめられる可能性も秘めているといわれている。

また、これらのデータを生かせば、「より有効性が高く、副反応の少ない薬剤」の開発スピードも速くなるのではないかと期待されている。

ただし、現在の日本ではまだまだ課題もある。協議会が取りまとめた資料によると、これまでの取り組みの中で挙がった課題には、以下のようなものがる。

協議会では、これらの課題を克服するために、「現場の臨床医から研究者及び産業界までが一体となり、明確な目標を設定し PDCA サイクルを実行しながらオールジャパン体制でのゲノム研究を推進する必要がある。」としている。

また、「２万人の新規発症者の獲得に要する疾患ごとの年数」は、母集団が100万人規模で20年程度で獲得できるが、50万人規模の場合は20年間でも限られた疾患のみしかデータを集約できないと考えられている。

こういった状況を鑑みると、研究が始まったからといってすぐに劇的な効果が見られるわけではない。しかし、いずれは「オーダーメイド医療が当たり前の時代」が来る可能性もある。今後の動向に注目していきたい。

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