【2015/1/15】B型肝炎ワクチンの効果を中国で検証 肝臓癌発症抑制効果が認められる

中国科学アカデミーのがん研究グループは2014年12月30日、B型肝炎ワクチンによる肝臓癌発症予防効果に関する研究成果を、オンライン科学誌PLos Oneにて公表した。

そもそも中国では1983年から1990年までの間、江蘇省啓東などの肝臓癌を含む肝臓病発症率が高い地域においてB型肝炎ワクチンの接種を推奨してきた。

この研究では、同地域で無作為に抽出された38,366人を対象に、B型肝炎ワクチン接種による肝臓癌発症予防などの効果について、30年間の追跡調査を行った。

39,292名の新生児をランダムに振り分け、ワクチン接種群とプラセボ接種群に割り当ててワクチン接種を行い、プラセボ接種群の23,368人は10～14歳で追加接種を行った。

その結果、B型肝炎ワクチンを接種することで、肝臓癌の発症を84％、肝臓病による死亡率を70％、子どもの劇症肝炎の発症を69％減少させたという。

また、幼少期にワクチンを接種すると免疫の獲得が72％であったのに対し、10～14歳まで成長して接種した場合は、21％程度にとどまった。

また、B型肝炎ウイルスに感染している（HBs抗原陽性）母親から生まれた新生児でも、10～14歳で追加接種を行うことで、HBs抗原陽性率を低下させることも分かった。

今回は比較的若い世代における肝臓癌発症などにポイントをおいて調査を行ったが、幼少期から確実に免疫が獲得できているならば、その後も効果は持続する可能性があることが示唆されている。

B型肝炎は、C型肝炎とともに、肝臓癌発症の大きなリスクとなる。

B型肝炎ウイルスに感染していても、自覚症状がないまま慢性肝炎となり、いずれは肝硬変を発症、数年～数十年後をかけて肝臓癌を発症するリスクが非常に高い。

一方で、自覚症状がない無症候性キャリアも一定数は存在しており、これらが感染源となった集団感染や家族内感染を起こす例も報告されている。

こういった背景からか、日本でもB型肝炎ワクチンの定期接種化は実施に向けた検討に入っている。

2015年1月9日に行われた厚生労働省の専門部会では、定期接種化の具体案についての検討が行われた。厚生労働省が提示した資料では、ワクチンによる免疫獲得の状況、免疫記憶の確認、諸外国でのワクチン接種状況、ワクチンの遺伝子型の違いによる予防効果などのデータが示された。

これらのデータを基に、予防接種対象年齢は出生後から生後1年までの間にワクチン接種を行うことなどの案が示された。

B型肝炎ワクチンは、WHOが乳児全員へのワクチン接種を推奨したこともあり、2013年末までには183か国で全員接種となっている。

人の一生のうち、B型肝炎ウイルス感染のリスクを負う最初の機会は、出生時である。

日本では1985年から母子感染防止事業が開始され、母子間での垂直感染に対する高い予防効果を得られている。

しかしその一方で、国際交流が盛んになることでHBVキャリア率が高い国からの流入が増加している。

さらに家族内・集団内感染、性感染による垂直感染も報告される状況にある。

B型肝炎ワクチンは接種年齢が若いほど、良好な免疫応答を得られることも分かっており、今後は幼少期からの予防に注力されるであろう。

現在は任意接種となっているB型肝炎ワクチンだが、早ければ2016年度から定期接種化される方針だ。

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