【2017/6/8】検診でがんの見つかりにくい「高濃度乳房」、通知推進へ 厚生労働省有識者検討会

2017年6月5日、厚生労働省は有識者検討会を開催し、マンモグラフィー（乳房エックス線撮影）で異常が見つかりにくい「高濃度乳房」について、自治体が乳がん検診の受診者に通知する体制づくりを進める方針を固めた。

乳房内は、乳腺の密度が高い順に「高濃度」「不均一高濃度」「乳腺散在」「脂肪性」の4段階に分類される。現在の日本では、「乳がん検診のガイドライン」に基づいて、40歳以上の女性に原則としてマンモによる検診を2年に1度受けるようすすめている。

ところが、乳腺組織が発達して密度が高い高濃度乳房の場合、マンモグラフィーの画像では、乳房全体が白く写るため、同じように白く写る“がん”のしこりが発見されにくい。そのため、以前から「高濃度」の乳房の場合は、受診者にその旨を知らせるべきだとの指摘があった。

独自に通知を行っている自治体や検診施設もすでにあり、アメリカの各州でも、「乳腺濃度」に関する情報を本人に提供するよう医療機関に義務付ける法律の制定が進んでいる。

今回の有識者検討会では、高濃度乳房について正しく理解できるよう、受診者に通知する場合の標準的な内容を、厚生労働省が市町村に提示する方向で了承された。

また、検査の確度を高めるための方策として、マンモグラフィーと共に、高濃度乳房でも異常が見つけやすい超音波検査を併用することなどが検討された。超音波検査では腫瘍が黒く、乳腺は白く写るため、併用すれば乳がんが発見されやすくなることが期待できる。

しかし、まだ乳房超音波検査の実施体制が整っていないこと、超音波検査の有効性（乳がんによる死亡率の減少効果があるか）がまだ明らかではないこと、また、高濃度乳房は病気ではないため、マンモグラフィーと併用する際に医療保険が適応されないなど、いくつかの課題があるのが現実だ。

厚生労働省の資料によれば、対策型検診を元に通知した場合、約 4 割の受診者（地域保健・健康増進事業報告から試算すると約 120 万人）が、「高濃度乳房である」との通知を受け取ると推定されている。

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